フランス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
- フランス共和国
- République française
-
（国旗） 国章（準） - 国の標語 :
（フランス語: 自由、平等、友愛） - 国歌 : ラ・マルセイエーズ
-
公用語 フランス語 首都 パリ 最大の都市 パリ 形成 843年 通貨 ユーロ(EUR, €)
※フランスのユーロ硬貨（EUR）時間帯 UTC +1（DST: +2 UTC） ccTLD FR 国際電話番号 33
フランス共和国（フランスきょうわこく、République française）、通称フランスは、西ヨーロッパに位置する国。ベルギー、ルクセンブルク、ドイツ、スイス、イタリア、モナコ、アンドラ、スペインと陸上国境を接する（この他海外領土サン・マルタン島でオランダとも陸上国境を接し、南米植民地の仏領ギアナではスリナム、ブラジルと陸上国境を接する）。また、ドーバー海峡を挟んで、イギリスとも国境を接する。欧州連合加盟国。国連安保理常任理事国。
目次 |
[編集] 国名
正式名称は、République française （フランス語: レピュブリック フランセーズ）。通称、France。略称、RF。
公式の英語表記は、French Republic。通称、France。
日本語の表記は、フランス共和国。通称、フランス。また、漢字による当て字で、仏蘭西、法蘭西などと表記することもあり、仏と略されることが多い。ちなみに、中国では簡体字で法兰西、繁体字で法蘭西と表記し、法と略される。日本でも一部の知識人は仏の字を忌避して法国と書く。
国名のFranceは、11世紀の『ロランの歌』においてまでは遡って存在が資料的に確認できる。そこで意味されている国は、しかし、フランク王国である。それなのに、987年に始まるフランス王国le Royaume de Franceに、Franceという名前が用いられているが、これは後代がそのように名付けているのであって、その時代にFranceという国名の存在が確定できるわけではない。Franceは中世ヨーロッパに存在したフランク王国から名付けられたとされる。ドイツ語では直訳すればフランク王国となるFrankreich（フランクライヒ）を未だにフランスの呼称として用いている。これと区別するためにドイツ語でフランク王国はFrankenreichである。ギリシャ語では古代のこの地域の名称であったガリア（Γαλλία）が使われている。
[編集] 歴史
詳細はフランスの歴史を参照
紀元前1世紀までは地中海沿岸のギリシャ人都市を除くとケルト人が住む土地であり、古代ローマ人はこの地をガリアと呼んでいた。カエサルは紀元前1世紀にガリアを占領し共和政ローマの属州とした。5世紀になるとゲルマン系諸集団がガリアを占領・移住してきた。
西ローマ帝国が滅びるとゲルマン人の一部族であるフランク族がつくったフランク王国が勢力を伸ばし始めた。カール大帝（シャルルマーニュ）の時代には現在のフランスのみならず、イベリア半島北部からイタリア北部・ハンガリーのあたりまでを勢力範囲とした。カール大帝はローマ帝国皇帝の称号をローマ教皇から与えられた。
カール大帝を継承した息子ルートヴィヒの死後、王国は3つに分割された。そのうち、シャルル1世が継承した領土（西フランク王国）が今日のフランスにあたる。しかし、王国は弱体化し、各地の領主が勢力をもっていた。10世紀にカロリング家は断絶し、領主達はカペー家のユーグを王として選んだ。代々の国王は結婚などによって、他の領主から領土を得て、勢力を拡大していった。
18世紀以降はアジアやアフリカ、南北アメリカに多くの植民地を所有したものの、20世紀に入りその多くが独立を果たしたことから現在はカリブ海や南太平洋地域にいくつかを残すのみとなっている。
[編集] 政体の変遷と主要な事件
- 西フランク王国
- ヴァロア朝
- ブルボン家
- フランス植民地帝国 - 海外領土の拡大
- フランス革命
- 王政の廃止（第一共和政）、革命政府、執政政府、ナポレオン・ボナパルトの帝位
- 第一帝政
- 7月革命
- 7月王政
- 2月革命
- 第二共和政
- 第二帝政 ナポレオン3世
- 第三共和政
- 第一次世界大戦
- 第二次世界大戦
- 第四共和政
- 第五共和政 - 初代大統領シャルル・ド・ゴール
[編集] 政治
詳細はフランス第五共和政を参照
現在のフランスは、直接選挙で選ばれる大統領（任期5年、2002年以前は7年）に首相の任免権や議会の解散権など強力な権限が与えられ、立法府である議会より行政権の方が強い体制が敷かれている。このため、先進国の中でも日本などと並んで官僚機構が強いと言われることが多い。
また、大統領が任命する首相は、大統領にも議会にも責任を負っており、共に行政権を持つ（半大統領制）。このため、大統領の所属政党と議会の多数派勢力が異なる場合、大統領自身が所属していない議会多数派の人物を首相に任命することがある。この状態をコアビタシオンと呼ぶ。こうした場合、大統領が外交を、首相が内政を担当するのが慣例となっているが両者が対立し政権が不安定になることもある。
議会は両院制を採用し、上院に当たる元老院（間接選挙で選出。任期6年、3年ごとに半数を改選）と、下院にあたるフランス国民議会（直接選挙。小選挙区制、二回投票制度）がある。優先権は国民議会にあり、元老院は諮問機関としての色彩が強い。
21世紀に入り、日米を除くG7各国や欧州連合加盟各国が北朝鮮と国交を結んでいる中、2007年1月現在もフランスは国交を締結していない。駐日フランス大使館によれば「今後も、（現在の北朝鮮とは）国交を結ぶ予定はない」との事。[要出典]2007年5月6日（CEST）に行われた大統領選挙ではニコラ・サルコジが当選し、同16日に第6代大統領に就任した。
 |
[編集] 主な政党
- 国民運動連合 - 保守・右派
- フランス民主連合 - 中道（若干右寄りとされる）
- 社会党 - 中道左派・社会民主主義
- フランス共産党 - 左派
- 国民戦線 - 極右・移民排斥（議席なし）
- 革命的共産主義者同盟 - 極左・トロツキスト政党（議席なし）
- 労働者の闘争 - 極左・トロツキスト政党（議席なし）
[編集] 地方行政区分
詳細はフランスの地方行政区画、フランスの地域圏をそれぞれ参照
フランス本土は、22の地域圏（レジオン région）に区分され、その下に96の県（デパルトマン département）がある（各レジオンが2～8のデパルトマンに区分されている）。さらに海外には、4つの海外県と、複数の海外領土がある。
[編集] 主要都市
フランスはパリへの人口の一極集中が目立ち、同市に次ぐ都市は規模が小さい。つまりジップの法則からのずれが目立つ分布となっている。
| 都市 | 都市圏人口 | |
|---|---|---|
| 1 | パリ | 11,174,743 |
| 2 | リヨン | 1,648,216 |
| 3 | マルセイユ | 1,516,340 |
| 4 | リール | 1,143,125 |
| 5 | トゥールーズ | 964,797 |
| 6 | ニース | 933,080 |
| 7 | ボルドー | 925,253 |
| 8 | ナント | 711,120 |
| 9 | ストラスブール | 612,104 |
| 10 | トゥーロン | 564,823 |
| 都市 | 地域圏 | 都市人口 | |
|---|---|---|---|
| 1 | パリ | イル＝ド＝フランス地域圏 | 2,166,200 |
| 2 | マルセイユ | プロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール地域圏 | 826,700 |
| 3 | リヨン | ローヌ＝アルプ地域圏 | 467,400 |
| 4 | トゥールーズ | ミディ＝ピレネー地域圏 | 437,100 |
| 5 | ニース | プロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール地域圏 | 346,900 |
| 6 | ナント | ペイ・ド・ラ・ロワール地域圏 | 281,800 |
| 7 | ストラスブール | アルザス地域圏 | 272,500 |
| 8 | モンペリエ | ラングドック＝ルシヨン地域圏 | 248,000 |
| 9 | ボルドー | アキテーヌ地域圏 | 229,500 |
| 10 | リール | ノール＝パ・ド・カレー地域圏 | 224,900 |
※人口は2005年、INSEEのデータ
[編集] 対外関係
[編集] フランスと日本との関係
日仏関係も参照
イギリス・オランダとは異なり第二次世界大戦において直接の戦闘を経験しなかったため（ヴィシー政府との関係）日本との親交が深かった。
フランスの首都パリと日本の首都東京都は姉妹友好都市関係にある。
フランスは、ヨーロッパ諸国の中でも日本への文化的関心が高い方とされている。 フランスの辞書には「サムライ」や「カラオケ」などの日本語が載っており、中には畳や布団を使い、食べ物では納豆やそばを食べる日本通のフランス人も見かけられる。パリのカフェにはメニューにカマボコが載っているところもあり、スーパーマーケットでも販売されている（その元となるすり身も「スリミ」とローマ字で表示されて売っている）。宗教では日本の寺が建てられ、日本で修行をして勉強したフランス人の僧侶がいる。また、フランスは日本を凌ぐほど柔道が普及しており、その実力もかなりのものである。
近年では、現地のテレビ局により流される子供用アニメの多くが日本製であることから、若者の中では特にマンガ・アニメが流行しており、アニソンを歌い、マンガとアニメキャラクターのコスプレ大会が行われるなど、日本のマンガとアニメに対するファンも少なくない。
有名なフランス人の親日家としては、フランス第五共和政の第5代大統領ジャック・シラクがあげられる。シラクは親日家であることを公言しており、公私あわせて40回以上もの来日経験を誇る。一方で、第6代大統領ニコラ・サルコジは日本を侮辱する発言で知られており、今後の日仏関係が注目される。
他に、1910年（明治43年）には徳川好敏がフランスの飛行機の操縦技術を学び、フランスのある飛行機を持ち帰り、初飛行した。彼は、日本人としてはじめてのパイロットである。1918年（大正8年）1月の第一次世界大戦中にフォールフランス陸軍砲兵大佐を団長にした、63名のフランス航空教育団を日本に派遣した。日本での初飛行や航空教育は、所沢陸軍飛行場（現航空公園）で行われた。
日本では、フランスはファッションや美術、料理の国として有名であり、毎年多数の日本人観光客が高級ブランドや美術館巡り、グルメツアーなどを目的にフランスを訪れている。また、音楽、美術、料理を学ぶためにフランスに渡る日本人も多く、在留日本人は3万5千人に及ぶ[1]。特に首都パリは文化、流行の発信地、『芸術の都』『花の都』としてのイメージが日本人の間に過剰に強く、イメージと現実とのギャップによる『パリ症候群』という適応障害にかかる日本人もいる。
経済面では、1992年から2000年にかけフランス側が対日輸出促進キャンペーンとして「ル・ジャポン・セ・ポシーブル」を展開したものの、2000年代の現在まで貿易額は漸増傾向を示すに留まり2004年時点で貿易額は相互に60億ドル台から80億ドル台で推移している[2][3]。日本から見た場合、対仏輸出の構成比は1.5%（各国中15位）であり、一方でフランスからの輸入も1.8%（同13位）と貿易における重要度、依存度は他の先進国中進国と比較してさほど高くない[[4]。これをフランスから見た場合、対日輸出が輸出全体に占める割合は1.6%であり、これはドイツ（14.5%）、スペイン（10.2%）、イタリア（9.2%）、イギリス（8.8%）、ベルギー（7.6%）といったEU諸国、アメリカ合衆国（7.2%）、中国（1.7%）に次ぐものとなっている[5]。
直接投資においては、1999年のルノーによる日産自動車の事実上の買収に伴い、日産の最高経営責任者となったカルロス・ゴーンは一般の日本人にも知名度があり、これにプジョーを加えフランス車も、ドイツ車などと並んで日本では人気のある海外車種の一つである。他方、日本側もトヨタ自動車がほぼ同時期に北部ノール県ヴァランシエンヌに工場を建設しているほか、NTNなど自動車部品メーカーの工場進出も行われており、近年では1990年代後半にかけて自動車業界を中心に相互に大きな投資が行われている。
[編集] 軍事
フランスの国防政策は1959年にシャルル・ド・ゴール政権が制定した「国防組織法」によって運営されている。大統領が最高司令官であり、その指導のもとに内閣委員会が国防政策、将官の任免、総動員令や戒厳令の宣布などの意思決定機関として機能する。核兵器を有しており、海軍の弾道ミサイル搭載原子力潜水艦により運用される。フランス革命からの徴兵制を廃止して志願制にした。
フランス軍は陸軍、空軍、海軍及び憲兵からなり、2002年の総兵力は44万人うち、陸軍17万人、空軍7万人、海軍5.6万人、憲兵9.8万人、その他機関4万人であった。陸軍は地上作戦司令部、補給司令部、9個作戦旅団、2個補給旅団からなる。主要装備は戦車834輌、装甲車4,950輌、各種火砲802門、ヘリコプター498機である。
海軍は戦略作戦司令部と海上、対潜、掃海、潜水艦などの専門作戦司令部からなる。主要装備は弾道ミサイル搭載原子力潜水艦4隻、攻撃型原子力潜水艦6隻、原子力空母1隻、ヘリ空母1隻、ミサイル駆逐艦3隻、駆逐艦9隻、フリゲート20隻などである。
空軍は6個攻撃戦闘機中隊、7個戦闘機中隊、2個偵察中隊、14個輸送機中隊、5個ヘリコプター中隊、2個電子戦中隊からなり、主要装備は作戦機433機、早期警戒管制機4機、偵察機4機、空中給油機45機、輸送機131機などである。
憲兵は以前は国防部に属していたが、現在は内務省に属し、警察業務を担当する。
国外駐在兵力は約3万人で、うち太平洋地区の海外県（植民地）に約2万人、アフリカに6,500人、国際連合など国際組織の指揮下に9千人がいる。
現在もフランス外人部隊8個連隊を保有する。南仏オーバニュに司令部を置き、南仏各地も駐屯、コルシカやポリネシアにも一部が駐屯する。2002年12月からコートジボワールに外人部隊2,500人が派遣され、戦闘状態にある。
[編集] 地理
国土はだいたい六角形をなしており（したがってフランス語でl'Hexagone（六角形）はフランス本土を意味する）、北部、西部は標高200m以下の平地が広がる。東部ドイツ国境にはヴォージュ山脈、スイス国境にはジュラ山脈が延びる。フランス国土の南東部はサントラル高地が広がり、北から南へ流れ下るローヌ川を越えると、アルプス山脈につながっていく。南西部のスペイン国境にはピレネー山脈が延びる。サントラル高地の最高峰はドール山 (1,866m)。ピレネー山脈の最高峰アネト山 (3,404m) はスペイン側にそびえる。フランス全土の最高峰はイタリア国境に位置するモンブラン山 (4,808m)。
国土の大半は概して緩やかな丘陵地や平野で可住地に恵まれており、温暖な気候と併せて農業大国フランスの基礎となっている。国土面積はフランスの方が約16万K㎡（北海道の約2倍程度）広く、可住地の広さは日本のおよそ3.5倍にも達する。
主な河川は北から反時計回りに、セーヌ川 (776km)、ロワール川 (1012km)、ガロンヌ川 (647km)、ローヌ川 (812km)。
フランスの気候は大陸性、海洋性、地中海性の気候区に分割される。海洋性気候は国土の西部で見られる。気温の年較差、日較差とも小さい。気候は冷涼であるが、寒くなることはない。国土を東に移動するにつれて気候は大陸性となっていき、気温の年較差、日較差が拡大していくと同時に降水量が上昇していく。本来の大陸性気候は東ヨーロッパ、つまりポーランドやルーマニアが西の限界であるが、フランス東部の高地、特にアルプス山脈の影響によって、大陸性気候が生じている。地中海性気候は国土の南岸で際立つ。気温の年間における変動は3種類の気候区のうち最も大きい。降水量は年間を通じて少ない。
[編集] 経済
[編集] 経済大国
フランスはGDPではアメリカ、日本、ドイツ、中華人民共和国、イギリスに続く世界第6位（2007年現在）の経済大国である。また観光客入国数では世界一、農産物輸出額では世界第2位を占める。農業は生産額世界第6位と依然としてフランスにおける重要な産業であり、EU諸国中最大の規模を誇っている。
第二次世界大戦後の復興期や社会党政権時代に産業国有化が進められたため、政府が経済全体で果たす役割は大きくアメリカやイギリスなどと比べても国家資本主義の色彩が濃い。近年ではルノーやフランス・テレコム、エールフランス航空の民営化などが行われたが、政府は依然として金融・保険・電力・運輸・国防産業などの分野で大きな影響力を有している。
フォーチュン2006によると、世界の企業売り上げランキング上位50位には、石油精製業のTotal（本社パリ、12位）、生命保険のAXA（パリ、15位）、金融業のCrédit Agricole（パリ、19位）、スーパー・ドラッグストアを展開するCarrefour（パリ、25位）、総合金融のBNP Paribas（パリ、34位）が並ぶ。
[編集] EUの中心メンバー
ヨーロッパ連合（英語表記ではEU、但しフランス語表記での略称はUE-Union européenne-フランス語:ユニオン ウロペンヌ となることに注意しなければならない。本項目では特に断りがない限りEUと表記する）の歴史的創立メンバーの1国であり、特に隣国ドイツとの経済的・社会的統合を推進している。フランスの金融政策はフランクフルトのヨーロッパ中央銀行で決定され、フランスの通貨は2002年始めにフランス・フランからユーロに完全に切り替わった。
[編集] 鉱業
第二次世界大戦後までは、ルール地方の鉄と石炭が鉱業の大半を占めていた。21世紀初頭においては、既に鉄鉱石の採掘は行われておらず、金属鉱物資源は鉱業の対象となっていない。最も規模が大きい鉱物資源は世界シェア8位 (3.3%) の塩（700万トン、2002年時点）である。
有機鉱物資源では、石炭、石油、天然ガスとも産出するが、いずれもエネルギー需要の数%を満たす水準である。例えば石油の自給率は1.6%にとどまる。金属資源では、銀、金、その他の地下資源ではカリ塩、硫黄を採掘している。
[編集] 農業
穀物、根菜、畜産などすべての農業部門において世界の上位10位の生産高を誇る。穀物としては、小麦、大麦、トウモロコシ、根菜としてはばれいしょ、テンサイ、畜産ではブタ、鶏卵、牛乳の生産が際立つ。このほか、亜麻やなたねの生産高も多い。テンサイの生産高は世界一である。
[編集] 工業
フランスの工業は食品工業、製材・製紙業、石油化学工業、自動車製造業が中心である。世界一の生産高を誇るワイン、世界第2のチーズのほか、バター、肉も五本の指に入る。製糖業も盛んだ。製材、製紙はいずれもヨーロッパ随一である。石油化学工業は燃料製造、プラスチック、合成ゴム、タイヤと全部門にわたる。特に合成ゴムとタイヤ製造が著しい。自動車製造業は世界4位の規模である。自動車の生産は古くから行われており、常に生産台数が世界で5番目に入る自動車大国でもある。主なメーカーとして現在日本の日産自動車と企業連合を組むルノーや、PSA・プジョーシトロエンなどがある。造船業も盛んである。
EADSやエアバス、マトラなどの企業が代表するように航空宇宙産業も発達しており、ヨーロッパではロシアを除けば、フランスだけが宇宙船発射能力を持つ。
原子力発電への依存率が最も高い国である。発電用原子炉の数はアメリカ合衆国に次ぐ59基。2001年時点の総発電量5,627億kW時のうち、74.8%（4,211億kW時）を原子力が占める。原子力による発電量自体もアメリカ合衆国の7,688億kW時に次いで2位である。フランスの発電は原子力以下、水力14.7%、火力10.4%、地熱0.1%が続く。総発電量では世界第8位を占める。
主な原子力発電所は、グラブリン原子力発電所（5,706千kW、ノール県）、パリュエル原子力発電所（5,528千kW、セーヌ＝マリティーム県）、カットノン原子力発電所（5,448千kW、モゼル県）。2001年現在で発電規模世界第4位、5位、6位を占める。
[編集] 貿易
フランスは伝統的に西ヨーロッパにおける最も重要な農業国である。さらに、第二次世界大戦後に工業関連企業を国有化することによって合理化が進み、EC域内の工業国としてもドイツに次いで重要な位置を占めるようになった。2003年における全工業製品の輸出額はドイツの約40%であった[6]。フランス工業（EC域内工業）の特徴は域内分業である。各産業は国内市場よりもEC域内市場を対象としており、フランスにおいても2004年における貿易依存度は輸出20.7%、輸入21.6%まで高まっている。2003年における輸出額は3660億ドル、輸入額は3696億ドルである。
輸出を金額ベースで見ると、工業製品が大半を占める。品目別では、自動車14.3%、電気機械11.2%、機械類10.4%、航空機5.4%、医薬品5.0%である。工業製品が80.4%、食料品が11.2%という比率になっている。主な輸出国は金額が多い順に、ドイツ、スペイン、イギリス、イタリア、ベルギーであった。
フランスは2004年時点の小麦の世界貿易（輸出）において、第4位（12.5%、1,489万トン）を占めていた。さらにとうもろこしの世界貿易では第3位（7.4%、616万トン）、砂糖では第4位（5.2%、234万トン）、チーズでは第2位（14.3%、58.3万トン）を占めている。しかしながら、農産物は工業製品に比べて単価が安いことから輸出全体に占める比率は高くない。同じことが工業製品である鉄鋼の貿易にも当てはまる。フランスは2005年の世界貿易（輸出）において、第4位（1,800万トン）を占めているが、フランスの総輸出額に占める割合は5%未満である。一方、単価の高い自動車は2004年における輸出シェアが世界第2位（426.9万台）であることを反映し、もっとも重要な輸出品目となっている。
輸入は工業製品が77.4%、原材料と燃料が13.8%、食料品が8.4%という構成である。輸出入とも工業製品が約8割を占める。品目別では、電気機械13.1%、自動車11.0%、機械類10.0%、原油5.1%、衣類4.1%。主な輸入国は金額順に、ドイツ、イタリア、スペイン、ベルギーであった。
1986年時点の貿易は、輸出1,191億ドル、輸入1,279億ドルであった。輸出に占める工業製品の比率は77.2%、食糧品は15.4%であることから、次第に輸出品に占める工業製品の割合が拡大して来たことが分かる。輸入品についてはこの傾向がより顕著である。
[編集] 高失業率
近年は慢性的な高失業率に悩まされており、特にアフリカや中東などの元植民地からの移民とその子孫の失業率が高いため、不満が鬱積したこれらの失業者による暴動が度々起きている。とりわけ2005年10月27日に発生した移民の死傷事件は、これをきっかけに、パリを始めとしたフランス全土、さらに隣国のドイツやベルギーにも暴動が広がっている。→2005年パリ郊外暴動事件を参照。
就業者を上げるために、2006年3月に26歳以下の若者を2年以内の雇用なら理由なく解雇出来るという、青年雇用対策「初期雇用契約」（CPE）を制定したが、逆に「安易な首切りを横行させる」と若者を怒らせる結果となり、フランス国内の大学でのCPE反対の抗議活動が激化、若者が暴徒化し警官隊と衝突する事態に陥った。CPE反対に際しては労働団体も同調しており、抗議行動への参加や、3月28日には全国でTGVをはじめとする鉄道やバスなど公共交通機関の運休のほか、郵便局や公立学校などの公的機関、銀行や電力会社など幅広い業種でゼネラルストライキが行われ、交通機関などでマヒ状態に陥った。ドビルパン首相は撤回に応じないと表明したが、4月10日になり、シラク大統領がCPEの撤回を表明した。
[編集] 国民
欧州最大の多民族国家であるフランスは、ケルト人・ラテン人・ゲルマン系のフランク人などの混成民族であるフランス人が大半。ブルターニュではケルト系のブルトン人、スペインとの国境付近にはバスク人、アルザスではゲルマン系のアルザス人などがいる。また、コルシカ島もイタリア人に近い民族コルシカ人が中心である。言語は、公用語であるフランス語のほかに、オック語などの幾つものロマンス語系の地域言語が存在するほか、ブルターニュではケルト系のブルトン語、アルザスではドイツ語の一方言であるアルザス語、コルシカではコルシカ語が併用されている。
伝統的にフランスは東欧などから多くの移民・政治的難民を受け入れており、低賃金労働に従事する労働者もいた一方、フランスに移住した有数な才能の手で文化や科学を発達させてきた。近年では、アフリカ・中近東からの移民が多い。彼らの中から政界・経済界や文化界、俳優・ミュージシャン・スポーツ選手など大衆文化の世界で活躍する人材が多く出ているが、ほとんどは「バンリュー」と呼ばれるスラム化した大都市郊外の団地に住んでおり、失業や犯罪率などが問題になっている。
なおフランスは早くから少子化対策に取り組み、GDPのおよそ2.8%にも相当する巨費を投じ国を挙げて出産・育児を支援する制度を様々に取り入れてきた。代表的なものとしては世帯員（特に子供）が多い家庭ほど住民税や所得税などが低くなる『N分N乗税制』や、公共交通機関の世帯単位での割引制度、20歳までの育児手当などがある。この結果、1995年に1.65人まで低下したフランスの出生率は2000年1.89人に、2006年には2.005人にまで回復した。現在先進国で出生率が2人を超えている国は他にアメリカ合衆国とニュージーランドぐらいであり、フランスはヨーロッパ一の多産国となった[7]。
ただ一方で子供を4人以上産めば事実上各種手当だけで生活する事が可能となり、結果として低所得者が多いアフリカ系の移民やイスラム系の外国人労働者を激増させているのではないかとの指摘もある。これに対してINSEE（フランス国立統計経済研究所）は「移民の出生率は平均より0.4%ほど高いが、全体に占める割合が大きくないので大勢にそれほど大きな影響を与えているわけではない」と説明している[8]。
[編集] 宗教
宗教面では、国民の約7割がカトリックとされている。カトリックの歴史も古くフランス国家はカトリック教会の長姉とも言われている。代表的な教会はノートルダム大聖堂、サン＝ドニ大聖堂などが挙げられる。パリ外国宣教会はその宣教会。フランス革命以降、公共の場における政教分離が徹底され、宗教色が排除されている。
近年元植民地からの移民の増加によりムスリム人口が増加し、知事も生まれた。フランスではフランス革命以来の伝統で政教分離（ライシテ）には徹底しており、2004年には公教育の場でムスリムの女子学生のスカーフはじめユダヤ教のキッパなど宗教的シンボルを禁止する法案が成立し、主にフランス国外のムスリムからは反発されている。
[編集] セクト（カルト）教団対策
フランスでは政府としてカルト教団に対処している。非宗教性と中立性を謳ったライシテの概念、欧州人権条約等に配慮して実施されている。MIVILUDESという組織を中心に各省庁が連携して犯罪対策とその予防、洗脳対策などを基準にセクト（カルト）団体に対処している。セクトとされる基準は犯罪性と被害者の存在と人権侵害である。セクトの選別基準に教義や宗派は関係しないし憲法等に織り込まれたライシテの概念からそのようなことはできない。2005年時点に置いてはセクト特有の犯罪を取り締まるための法律をより一般的な刑法へと発展させようとする方向も見せている。
フランス政府は地道な実績を積み上げている。特に悪質な団体を取り締まるために反セクト法（アブピカール法、セクト弾圧法、カルト防止法等数多くの俗称で呼ばれた、正確な日本語訳は「人権及び基本的自由を侵害するセクト的運動の防止及び取り締まりを強化する2001年6月12日の法律第2001-504号」である）を制定し、被害者救済を確立するために判例を積み重ね、犯罪の未然防止や活動内容の監視の為に各県に専門部署を設置したり、子どもへの教育と称して洗脳や酷い教育が行われていないか監視するための部門を設置するなど多岐にわたる。裁判や法律の制定を通じて、セクト被害やその救済という概念を刑法に作り上げようとしている。なおMiviludes2005年度報告書や幾つかの報告書に創価学会の名前や国際的な団体の名前がセクトとして挙がっており、日本人に関係の無い話という訳ではない。
フランスのセクト対策に関しては疑問の声も多い。人種差別や宗教差別、人権無視に報道の自由の侵害など、少数派に対し不寛容な「人権の祖国」フランス政府の実態に対する疑問も提起されている。ただし疑問の声を提起する論者は、新聞記事の存在を無視する傾向が強い。新聞記事とこれらの疑問の声の間には内容に大きな乖離があり、信頼性については疑問符が付く。フランスのセクト対策は日本の大手新聞でも紹介されている。
フランス政府のセクト選別基準はライシテを回避するため、犯罪性や人権侵害が基準になっている。このカルト対策を宗教弾圧だとする意見もあるが、宗教に干渉しているのでなく、政府は犯罪を取り締まっているのである。しかしフランス政府は単純な取り締まりだけを考えているわけでもない。報告書に見られるように、セクトは大衆の需要を満たし大衆の望むものを提供しているからこそ繁栄しているのであり、単純に弾圧できるものではない。またある団体の行動や習慣を異常と見るか、多文化と見るかも非常に難しい問題であると記述されている。多文化と異常行動の線引き、この難しい問題に対しフランス政府は西欧的人権や被害者の存在に根拠を置くことでバランスを取っている。
フランス国内でも、セクト対策は宗教弾圧になりうる危険性があり、ライシテの根幹にもかかわる問題の為に、多数の議論を巻き起こし、この過程で「進化するライシテ」「新しいライシテ」等の概念が示された。
フランス政府のセクト対策に係わる日本語訳資料については、s:フランス政府セクト対策一覧（WikiSource）参照。
[編集] 教育
詳細はフランスの教育を参照
フランスでは、コミュニケーションを重視した国語教育が、小学校での最重要の教育目標になっている。また、一部のエリート大学やグランゼコールを除き、バカロレアに合格すれば大学に入学できる代わり、進級認定は厳格である。
[編集] 文化
文豪スタンダール、オノレ・ド・バルザック、ヴィクトル・ユーゴーをはじめ中世より文学が発達しており、音楽も盛んである。絵画やファッションの分野では数世紀の間欧州世界をリードする地位にあると言われ、近年においてもファッションにおいてはイタリアと並び世界をリードする地位にある。また、長年芸術面で欧州世界をリードする地位にあることから、パリを中心に多くの諸外国の芸術家やクリエイターを引きつけている。
また、食文化の面では豊かな農産物と王制時代の宮廷文化を背景にしたフランス料理が有名であり、ワインの生産国としても名高く、広く国内外に親しまれている。
特徴的な社会風土としてよく挙げられる点は、強烈な中央集権社会、エリート主義社会、および役人社会（→ 官僚主義）であることなどである。世界でも屈指の強固さを持つ官僚主義に裏打ちされたその社会構造自体を指して、しばしば批判的な意味を含めたうえで『官僚天国』『役人王国』などと形容されることがある。
[編集] フランスに住んでいた外国人芸術家・文化人
- 藤田嗣治（レオナール・フジタ）
- パブロ・ピカソ
- アーネスト・ヘミングウェイ
- ジェイムズ・ジョイス
- 高田賢三
- 川久保玲
- ロバート・キャパ
- 高村光太郎
- 永井荷風
- F・スコット・フィッツジェラルド
- 森有正
- 加藤周一
- 三宅一生
- 薩摩治郎八
- レオナルド・ダ・ヴィンチ
- メアリー・カサット
- エルンスト・ユンガー
- 西園寺公望
[編集] 映画
フランスにおける芸術の中でも近年とりわけ重要視される文化は映画である。フランスで映画は、第七芸術と呼ばれるほど、深く尊敬を集め親しみある存在である。毎年5月には南仏の都市カンヌにおいてカンヌ映画祭が開催され、世界中から優れた映画・映画関係者・一般人が集まり華やかで盛大な催しが行なわれる。
[編集] ファッション
ファッションの大衆化が進んだ19世紀以降、特に20世紀に入ってからはフランスのファッションブランドが世界を席巻しており、ユベール・ド・ジバンシィやイヴ・サンローラン、クリスチャン・ディオール、ガブリエル（ココ）・シャネルなどのファッションデザイナーによるオートクチュールやプレタポルテの他、これらのファッションブランドが展開する香水やバッグなどが人気を博している。他にも、ルイ・ヴィトンやエルメスなどの旅行用品や馬具のブランドが衣類や靴、バッグ、小物、香水などのラインを出し世界中で人気を博している。
また、パリコレクションが世界中のファッション雑誌やバイヤーからの注目を集めていることから、フランス以外の諸外国のファッションデザイナーの多くがコレクションへの参加を行っており、日本からもコム・デ・ギャルソン（川久保玲）やケンゾー（1999年まで高田賢三）、Yohji Yamamoto（山本耀司）などの多数のファッションブランドが毎年参加しているなど隆盛を極めている。
これらのファッションにおけるフランスの隆盛は、フランス文化を諸外国に広めるだけでなく、外貨獲得にも大きく貢献していることから、現在では業界そのものが政府による大きなバックアップを受けている。
[編集] 世界遺産
詳細はフランスの世界遺産を参照
フランス国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が26件、自然遺産が1件ある。さらにスペインとにまたがって1件の複合遺産が登録されている。
[編集] スポーツ
詳細はフランスのスポーツを参照
フランスの3大競技はサッカー、自転車、ラグビーである。他にもモータースポーツ、及び下記のスポーツが盛んである。
- テニス
- ローラン・ギャロスが代表するテニスも盛んで、世界的に著名な選手や監督、指導者も多い。四大大会の一つである全仏オープンはグランドスラム唯一のクレーコートとして有名。
- ゴルフ
- ゴルフ場は多いのにゴルフは競技人口が少なく、当のフランス人たちも不思議な現象と捉えている。
- 柔道
- 柔道はJUDOとされ競技人口が日本を上回る程の人気がある。
- 競馬
- ロンシャン競馬場で凱旋門賞が芝コースでは世界最高峰の競走として知られる。また、繋駕速歩競走が盛んであり、平地競走・障害競走よりも人気があるとされている。ヴァンセンヌ競馬場で行われるアメリカ賞は世界最高峰の競走で知られる。（詳細についてはフランスの競馬を参照）
他にはペタンクが年中よく親しまれており、アルプス地方ではスキーなどのウィンタースポーツが伝統的に盛んである。
[編集] サッカー
フランスで人気のスポーツの1つとして、サッカーが挙げられる。フランスはこれまでに、FIFAワールドカップ2大会とUEFA欧州選手権（通称EURO）2大会の開催国になった。1984年欧州選手権で優勝したフランス代表の流麗なサッカーは「シャンパン・フットボール」と形容された。2回目の自国開催となった1998年ワールドカップでは大会初優勝を遂げ、直後の2000年欧州選手権でも優勝した。メンバーの多くを移民の末裔や海外県出身者が占める代表チームは、国民統合の象徴的な存在にもなった。
国内の1部リーグにはリーグ・アンがある。バロンドール（欧州年間最優秀選手賞）を受賞したフランス人選手には、レイモン・コパ、ミシェル・プラティニ、ジャン＝ピエール・パパン、ジネディーヌ・ジダンがいる。
また、FIFA初代会長のロベール・ゲラン、ワールドカップ創設の功労者ジュール・リメ、欧州選手権の提唱者アンリ・ドロネー（Henri Delaunay）、ヨーロピアンカップの提唱者ガブリエル・アノ（Gabriel Hanot）、UEFAの会長となったプラティニなど、国際サッカーの発展において重要な役割を果たしたフランス人は数多い。
[編集] サイクルロードレース
世界最大の大会であるツール・ド・フランス（三大ツールの一つ）が行われる事もあり、人気のスポーツ。 ツール・ド・フランスの歴史は古く、1903年に第1回大会が行われて以来、二度の大戦によって1915年から1918年及び、1940年から1946年の中断があるものの、2007年で94回を数える。 しかし、近年ではフランス出身の選手はあまり活躍しておらず1985年のベルナール・イノーを最後に総合優勝者は出ていない。
- フランスで行われる主な大会
フランスの自転車選手を参照
[編集] ラグビー
フランスにおいてラグビーは富裕層と南部を中心に人気を誇っている。 フランス代表は流麗で華やかなラグビーを展開することから、「シャンパン・ラグビー」などと称される。2007年にはワールドカップ（W杯）を自国開催したが、準決勝で敗れ、初優勝はならなかった。 フランス政府は全国9カ所に、少年層から青年層までの有望選手が勉強しながら育成できる施設をつくっている。
[編集] モータースポーツ
_qualifying_at_USGP_2005.jpg/180px-Alonso_(Renault)_qualifying_at_USGP_2005.jpg)
ルノー、プジョーといった最古の量販車メーカーを抱えることもあって、自動車が実用化され出した20世紀初頭から早くもフランス国内では自動車レースが盛んに行われるようになり、1906年には世界初のグランプリレース（フランスグランプリ）を開催している。他にも、1923年に初開催されたル・マン24時間レース、近年はフランス国内がコースに含まれなくなったがパリ・ダカール・ラリー（1979年初開催）でも知られる。
自動車会社としては、プジョーが主にラリー、ルノー（ルノーF1）がF1で活躍しているほか、マトラ、リジェといった比較的小規模なメーカーもF1やル・マンで存在感を示している。
モータースポーツ黎明期より多くのドライバーを輩出しており、そのため優れた結果を残したドライバーも数多い。
- 1910年代～
- 1950年代～
- モーリス・トランティニアン - 世界三大レースを複数（2つ）制した唯一のフランス人ドライバー。モナコグランプリ優勝（1955年、1958年）、ル・マン24時間レース優勝（1954年）
- 1960年代～
- アンリ・ペスカローロ - ル・マン24時間レース優勝（1972年、1973年、1974年、1984年）
- 1970年代～
- 1980年代～
- ヤニック・ダルマス - スポーツカー世界選手権チャンピオン（1989年）、ル・マン24時間レース優勝（1991年、1994年、1995年、1999年）、F1ドライバー
- ポール・ベルモンド - F1ドライバー
- フィリップ・アリオー - F1ドライバー
- ジャン＝ルイ・シュレッサー - スポーツカー世界選手権チャンピオン（1989年、1990年）ほか。主な活躍の舞台はラリー
- ディディエ・オリオール - 世界ラリー選手権チャンピオン（1994年）
- 1990年代～
- 2000年代～
- オリビエ・ジャック - ロードレース世界選手権250ccチャンピオン（2000年）
- セバスティアン・ローブ - 世界ラリー選手権チャンピオン（2004年、2005年、2006年）
- セバスチャン・ボーデ - チャンプカー（CART）チャンピオン（2004年、2005年、2006年、2007年）
[編集] 祝祭日
| 日付 | 日本語表記 | フランス語表記 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1月1日 | 元日 | Jour de l’An | |
| 3月 - 4月 | 復活祭日曜日 | Pâques | 移動祝日 |
| 3月 - 4月 | 復活祭翌日の月曜日 | Lundi de Pâques | 移動祝日 |
| 5月1日 | メーデー | Fête du Travail | |
| 5月8日 | 第2次世界大戦戦勝記念日 | Le 8 mai | |
| 4月 - 6月 | キリスト昇天祭 | Ascension | 移動祝日 |
| 5月 - 6月中の日曜日 | 聖霊降臨祭 | Pentecôte | 移動祝日 |
| 5月 - 6月 | 聖霊降臨祭の翌日の月曜日 | Lundi de Pentecôte | 移動祝日 |
| 7月14日 | 革命記念日 | Fête Nationale | |
| 8月15日 | 聖母被昇天祭 | Assomption | |
| 11月1日 | 諸聖人の日 | Toussaint | |
| 11月11日 | 第1次世界大戦休戦記念日 | Fête de l’Armistice | |
| 12月25日 | クリスマス | Noël |
[編集] 脚注
- ^ フランス - 概況 - JETRO
- ^ 最近のフランス情勢及び日仏関係 - 外務省
- ^ フランス - 概況 - JETRO
- ^ http://www.jetro.go.jp/jpn/stats/trade/excel/rank2004.xls 2004年日本の貿易相手国TOP50] - JETRO
- ^ フランス；貿易統計 輸出（国・地域別） - JETRO
- ^ 統計値は、United Nations Statistical Yearbook 2004、「世界国勢図会 2005/06」、矢野恒太記念会、ISBN 4875494351 による。
- ^ Insee Premiere n°1118 - Bilan demographique 2006 : un excedent naturel record（フランス語）
- ^ フランスの05年出生数、３年連続増加・出生率1.94に - NIKKEI NET、2006年1月19日
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 政府
- フランス共和国大統領府 （フランス語）
- フランス共和国首相府 （フランス語）（英語）
- 在日フランス大使館 （日本語）
- 日系機関
- メディア
- フランス・テレビジョン - フランスの公共放送 （フランス語）
- ラジオ・フランス・アンテルナショナル - ラジオ・フランスから独立して運営される国際放送 （フランス語）（英語）
- ル・モンド - 世界的に有名な夕刊紙 （フランス語）
- ル・フィガロ - フランス国内で最古の歴史を持つ日刊紙 （フランス語）
- レ・ゼコー - フランスの経済紙 （フランス語）
- AFP - 世界最古で、フランスを代表する通信社 （フランス語）（英語）
- 日本語メディア
- 旅行
- その他
 国連安全保障理事会理事国 |
|||||
|---|---|---|---|---|---|
| 常任理事国 | アメリカ合衆国 | イギリス | 中華人民共和国（かつては中華民国） | フランス | ロシア（かつてはソ連） | ||||
| 非常任理事国 |
|
||||
|
|
|
|---|---|
| 西ヨーロッパ | アイルランド | アンドラ | イギリス | オランダ | フランス | ベルギー | リヒテンシュタイン | ルクセンブルク |
| 東ヨーロッパ | アルバニア | ウクライナ | クロアチア | スロベニア | セルビア | ブルガリア | ベラルーシ | ボスニア・ヘルツェゴビナ | マケドニア | モルドバ | モンテネグロ | ルーマニア | ロシア² |
| 中央ヨーロッパ | オーストリア | スイス | スロバキア | チェコ | ポーランド | ドイツ | ハンガリー |
| 南ヨーロッパ | イタリア | キプロス¹ | ギリシャ² | サンマリノ | スペイン | バチカン | ポルトガル | マルタ | モナコ |
| 北欧諸国 | アイスランド | スウェーデン | デンマーク | ノルウェー | フィンランド |
| バルト三国 | エストニア | ラトビア | リトアニア |
| その他 | 沿ドニエストル | コソボ |
| 地域 | イギリス：ガーンジー島 - ジブラルタル - ジャージー島 - マン島 - アクロティリ・デケリア¹ | デンマーク：フェロー諸島 | ノルウェー：スヴァールバル諸島 | フィンランド：オーランド諸島 |
バチカンは国際連合非加盟。「その他」は国家の承認を得る国が少ない、または無い国、あるいは独立主張をしている国。国際連合非加盟。事実上独立した地域一覧も参照。
|
|
|
|
|
|---|---|
| G8メンバー | アメリカ合衆国 | イギリス | イタリア | カナダ | ドイツ | 日本 | フランス | ロシア |
| +5 | インド | ブラジル | 中華人民共和国 | 南アフリカ | メキシコ |
| 国際機関 | 国際連合 | 欧州連合 |
 欧州連合加盟国 |
|---|
| アイルランド | イギリス | イタリア | エストニア | オーストリア | オランダ | キプロス | ギリシャ | スウェーデン | スペイン | スロバキア | スロベニア | チェコ | デンマーク | ドイツ | ハンガリー | フィンランド | フランス | ブルガリア | ベルギー | ポーランド | ポルトガル | マルタ | ラトビア | リトアニア | ルクセンブルク | ルーマニア |
|
|
|---|
| オーストリア | ベルギー | カナダ | デンマーク | フランス | ドイツ | ギリシャ | アイスランド | アイルランド | イタリア | ルクセンブルク | オランダ | ノルウェー | ポルトガル | スペイン | スウェーデン | スイス | トルコ | イギリス | アメリカ合衆国 | 日本 | フィンランド | オーストラリア | ニュージーランド | メキシコ | チェコ | ハンガリー | ポーランド | 韓国 | スロバキア |
