ニュージーランド
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ニュージーランドは、南西太平洋の島国。2つの主要な島と、多くの小さな島々からなる。北西に2,000km離れてオーストラリア大陸と対する。南方の南極大陸とは2,600km離れている。北はトンガ、ニューカレドニア、フィジーがある。イギリス連邦加盟国。英連邦王国の一国。
- ニュージーランド
- New Zealand （英語）
Aotearoa （マオリ語） -
（国旗） 国章 - 国の標語 : なし ¹
- 国歌 : 神よニュージーランドを守り給え
-
公用語 英語、マオリ語、ニュージーランド手話 首都 ウェリントン 最大の都市 オークランド 独立
- 日付イギリスより
1907年9月26日通貨 ニュージーランド・ドル（NZD） 時間帯 UTC +12 ²（DST: +13） ccTLD NZ 国際電話番号 64 - 註1 : かつての標語は、"Onward"。
註2 : チャタム諸島は、ニュージーランド本土よりも45分進んでいる。
註3 :女王や総督が臨席する場合には女王陛下万歳を唄う
目次 |
[編集] 国名
正式名称は、New Zealand（英語: ニュージーランド）、Aotearoa（マオリ語: アオテアロア）。略称は、NZ。
日本語の表記は、ニュージーランド。漢字による表記は、新西蘭であり、略称は、新。
New Zealandという国名の由来は、歴史を参照。また、マオリ語のアオテアロアは、「白く長い雲のたなびく地」という意味（"ao"=「雲」、"tea"=「白」、"roa"=「長い」）で、元々は、北島のみを指す語であった。かつては、ニュージーランド全体を指すマオリ語としては、英語の New Zealand を マオリ語訳した Niu Tireni が使われていた。
愛称は「キーウィ」（kiwi）。ニュージーランドに生息する鳥、キーウィから名をとり「ニュージーランドの」という形容詞に用いられることもある。口語でのキーウィは通常「ニュージーランド人」という固有名詞に用いられる。キーウィという言葉は、ニュージーランドまたは、ニュージーランド人を侮蔑する意味はなく、ニュージーランド側も認めている呼称である（日本を『瑞穂の国』等と呼ぶのに近い意味』。なお、外国為替の世界で使われるキーウィはニュージーランド・ドルを示す（例：kiwiまたは、kiwi dollarはNZドルのこと。為替ディーラーの間でキウイと言えばNZドルを意味する）。
[編集] 地理
ニュージーランドの面積は、268,680km²である。
ニュージーランドは、北島と南島の2つの主要な島と多くの小さな島々で構成される。日本の北海道と本州の形に似ている様である。北島と南島の間には、クック海峡がある。
北島（ノースアイランド）には、首都であるウェリントンがあり、政府機関および行政機関が集中している。また、同国最大の都市であるオークランドは、商業および経済の中心地となっている。オークランドは、オークランド市、マヌカウ市、ワイタケレ市、ノースショア市の4市によって構成されている。オークランドの年間降水日は100日以上で、雨の多い街である。近くの観光名所として、温泉地として有名なロトルア、タウポ、ワイトモ鍾乳洞の土蛍などが有名である。北島は、南島ほど険しい山脈はないが、火山活動が活発である。最高峰は、2,797m のルアペフ山で、活火山である。
南島（サウスアイランド）は、最も陸地面積の大きな島で、中心都市はクライストチャーチ。島の中央には「南半球のアルプス山脈」と呼ばれる南アルプス山脈がそびえる。最高峰は、3,754m のクック山（マオリ語ではアオラキ、「雲を貫く」という意味）で、その他に3,000m 以上の峯が18ある。他にもタスマン氷河、サザンアルプス、クック山、ミルフォード・サウンドのような豊かな自然も有名である。クイーンズタウンは世界的に有名な観光・保養地である。温泉地も各地に点在する。
[編集] 気候
気候はほぼ全土が西岸海洋性気候に入り、夏は涼しく、冬の強烈な寒波も感じない。一年を通して温暖な気候であるが、北島・南島ともに多くのスキー場があり、世界中からスキーヤーが訪れる。南半球の地理的、気候的な条件も好まれ、世界中のスキー連盟およびスキー部の冬季強化合宿地に選ばれている。
1世帯当りの面積は約500km²。 住面積は約200km²である。
[編集] 歴史
[編集] ポリネシア人開拓者
9世紀頃、ポリネシア人開拓者が島々にやってきていて、彼らの子孫は マオリ人と呼ばれる。また、ニュージーランドの東に位置するチャタム諸島に行った子孫はモリオリ人と呼ばれている。モリオリ人がチャタム諸島に、ニュージーランドを経由して来たのか、他のポリネシア地域から直接渡ったのかは今でも議論がある一方、言語学的には証明がなされている（Clark, 1994, AUP ; 下部"文献"参照。）マオリ人はニュージーランド北南島（特に北島）を「アオテアロア」（長い白い雲の土地）と呼んでいた。
最初の居住者はモアというダチョウに似た飛べない大きな鳥の狩猟者たちで、乱獲によりモアを15世紀までに絶滅させた。モアを餌としていたハルパゴルニスワシ（ハースト・イーグルとも。鷲の仲間で、羽を広げると3mもある史上最大の猛禽類）もモアと共に絶滅している。
民族（iwi）の縄張り（rohe）に分かれていた。マオリは海産物、植物、動物、モア、ポリネシアネズミ、サツマイモ（kumara）を食べていた。
[編集] ヨーロッパ探検家
ヨーロッパ人として初めてこれらの島を発見したのは、オランダ人のアベル・タスマンで、1642年12月に Heemskerck号と Zeehaen 号で、南島と北島の西海岸に投錨、マオリとの争いがあった為に西岸をトンガへ北上し北南島西岸のスケッチをした。 彼は、最初、アントワープ出身の水夫 Jacob Le Maireが1616年に発見したチリの南の土地 だと思い、Staaten Landt（"Staten Island"） と地図に書いた。1643年に、 Hendrik Brouwer によって改めて調査された後、 そうでないと分かり、オランダの知識人は オランダの地名 Zeeland, ゼーラント州に因み、Nova Zeelandia(New Sealand, 新しい海の土地） とラテン語で名付け、後にオランダ語で Nieuw Zeeland と呼ばれたが、タスマンが訪れてから100年以上後、ジェームズ・クックがエンデバーで1769-1770年に訪れた時に英語で New Zealand と呼んだ。ジェームズ・クックが " Sea land " と直訳しなかったのは、オランダ語の発音の名残と、デンマークの Zealand, シェラン島(コペンハーゲンがある島)にも因んだと言われる。ジェームズ・クックはその後の第2次・第3次航海でもニュージーランドを訪れた。その時に北島・中島・南島と名付けたが、中島が今の南島に、その時の南島が今のスチュアート島になった。
[編集] ワイタンギ条約以降
1769年、イギリス人ジェームズ・クックが、島全体および周辺の調査を行った。この調査の結果、ヨーロッパ人の捕鯨遠征が始まった。その後、イギリスを始めヨーロッパ各地からの移民流入が始まった。
1830年代前半に、ロンドンに植民地会社が組織されると移民はさらに増加した。 1840年2月6日、イギリスは、先住民族マオリとの間にワイタンギ条約を締結し、イギリス直轄植民地とした。1860年代には、入植者とマオリ族との間で土地所有をめぐり緊張が高まり、1843年と1872年の二度に渡って戦争が勃発したが鎮圧された。19世紀後半になると工業化が進んだ。
1907年9月26日、イギリス連邦内の自治領となり、事実上独立した。第一次世界大戦では志願兵によるオーストラリア・ニュージーランド軍団 (ANZAC) を結成してガリポリの戦いに参加し、激戦を経験した。1931年にイギリス議会は、ウェストミンスター憲章を定め、自治領の独立を認めたが、ニュージーランド議会が独立を決断したのは第二次世界大戦を挟んだ1947年11月だった。また、第二次世界大戦では連合国側に立って参戦した。
[編集] 経済改革と行政改革
戦後のニュージーランドは、イギリスを主な貿易相手国とする農産物輸出国として発展し、世界に先駆け高福祉国家となる。しかし、1970年代にイギリスがECの一員としてヨーロッパ市場と結びつきが強まり、ニュージーランドは伝統的農産物市場を失い経済状況は悪化した。さらに、オイルショックが追い打ちをかけた。国民党政権は農業補助政策を維持する一方、鉱工業開発政策を開始したもののいずれも失敗し、財政状態はさらに悪化した。
1984年、労働党のデビッド・ロンギが政権を取ると、“国民の支持が得られなくともやるべきことは断行する”と固い決意のもと、政権主導の改革を押し進めた。ロンギ首相とダグラス財務大臣（当時）の改革は、ロジャーノミクスと呼ばれる経済改革につながる。主な事例として、21の国営企業（電信電話、鉄道、航空、発電、国有林、金融など）が民営化され、その多くが外国資本に売却された。大学や国立研究所は法人化され、実質無料であった学費は大幅に値上げされた。保護と規制は撤廃され、外資に門戸を開き、許認可を極力なくし、官僚の数は半減された。これらの改革はライバルの国民党が政権を奪還しても受け継がれ、ニュージーランドはきわめて規制の少ない国になった。
ニュージーランドの改革は、新古典派経済学の理論にもっとも忠実に従ったものであり、経済は順調に発展、財政赤字の解消、国家財政の黒字化などの成果を生んだ。その一方で、貧困層の拡大や医療制度の崩壊、行き過ぎた規制撤廃を期に始まった大手少数による独占、海外への人材流出に直面するなど弊害も生んだ。このため現在のヘレン・クラーク労働党政権は、政府による介入を部分的に復活させ（公営金融機関の復活、ニュージーランド航空への政府の資本参加など）、行き過ぎた改革の是正を図っている。
[編集] 政治
政体はニュージーランド国王（英：King/Queen of New Zealand）[1]を国家元首とする立憲君主制である[2]。ニュージーランド国王は連合王国国王（イギリス国王）と同一人物であるが、王位は独立して存在する（同君連合）[3]。ニュージーランド政府の助言に基づき国王により任命されたニュージーランド総督（英：Governor-General of New Zealand）が国王の職務を代行する[4]。
行政府の長は首相である。議会による選出に基づき、総選挙で最も多くの議席を獲得した政党の党首が選出され、ニュージーランド総督が任命する。副首相および閣僚は、首相の推薦に基づきニュージーランド総督が任命する。
議会は一院制で、パーラメント (Parliament) と呼ばれる。定数は121人。任期は3年。かつては小選挙区制だったが、現在は小選挙区比例代表連用制（事実上の比例代表制）により、投票者は小選挙区票と政党票の計2票を投じる。投票は18歳以上のニュージーランド国籍保有者と同国の永住権保有者により行われる。小選挙区数は人口分布により変動する。2005年総選挙では、62の選挙区に加え、マオリ市民の議席を保障するために設けられたマオリ選挙区7を加えた、総数69の選挙区が設けられた。2005年総選挙での政党別議席獲得数は、中道左派のニュージーランド労働党50、中道右派のニュージーランド国民党48、ニュージーランド・ファースト党7、緑の党 (ニュージーランド)6、マオリ党4、統一未来党3、ACT党2、革新党1。
労働党のヘレン・クラーク党首は、ニュージーランドファースト党・統一未来党・緑の党からの協力を得て、革新党との連立政権を発足させた。中道の統一未来党からは閣外協力を得ている。労働党・革新党の連立政権は、1999年の総選挙で、労働党と旧連合党の中道左派勢力が連立を組んだのがはじまり。現在、労働党は3期連続して政権運営を担当している。
マオリ党は、ニュージーランドの先住民が海岸の波打ち際や領海内の大陸棚の国有化に先祖から受け継いできたものと猛反発し、固有の権利を主張して結成され、2005年9月の総選挙で4議席を獲得し国政への影響力を強めた。
ニュージーランドは、女性の政治的権利を早くから保障してきたことで知られている。1893年に世界で初めて女性参政権を実現させたのはニュージーランドである。2005年3月には女性が初めて議会議長に任命され、2006年8月までの間二人の国家元首（国王、総督）と三権の長（議会議長、首相、主席判事）すべてが女性で占められた。
ニュージーランドは、イギリスと同様に成文憲法を持たないが、1986年建国法が国の基本法となっている[4]。
[編集] 地方行政区分
- オークランド (Auckland)
- ベイ・オブ・プレンティ (Bay of Plenty)
- カンタベリー (Canterbury)
- ギスボーン (Gisborne)
- ホークスベイ (Hawke's Bay)
- マールボロ (Marlborough)
- ネルソン (Nelson)
- ノースランド (Northland)
- オタゴ (Otago)
- サウスランド (Southland)
- タラナキ (Taranaki)
- タスマン (Tasman)
- ワイカト (Waikato)
- マナワツ・ワンガヌイ (Manawatu-Wanganui)
- ウェリントン (Wellington)
- ウェストコースト (West Coast)
- チャタム諸島 (Chatham Islands) - 特別領
以上の他に、海外領土が3カ所ある。本記事中のデータは、これらの領土を含んでいない。
- トケラウ (Tokelau)
また、南極条約により棚上げされているが、1957年に南極ロス海周辺をロス海属領（Ross Dependency）としてその領有を主張した。
[編集] 軍事
国防政策では、陸軍を主体とした3軍を再編し、本土防衛と国際連合の平和維持活動 (PKO)を重点活動とした。ニュージーランドはオーストラリア、アメリカなどと共に、ANZUS条約に入っている。「ANZUS」の「A」はオーストラリア、「NZ」はニュージーランド、「US」はアメリカを表している。この条約は軍事条約であり、太平洋の安全保障が目的である。また、反核政策を堅持。反戦の立場からイラク戦争に反対、派兵しなかった。
[編集] 経済
[編集] 鉱業
ニュージーランドの鉱業は小規模である。有機鉱物資源では、亜炭（20万トン、2002年）、石炭（371万トン）、原油（150万トン）、天然ガス（244千兆ジュール）が採掘されているが、国内需要と比較すると取るに足りない。幸い高低差の大きな地形を生かした水力発電が国内の総発電量の54%を占めているため、有機鉱物資源の輸入量を抑えることに成功している。例えば原油が総輸入額に占める割合は6.0%に過ぎない。
金属鉱物資源では、金（9.8トン）、銀（32トン）、鉄鉱（45万トン）が目立つ。金の採掘はニュージーランドへ移民をひきつけた最初の要因であった。1860年台に金が発見されると、一気にヨーロッパ系の人口が倍増し、主要輸出品目となったほどである。
[編集] 工業
ニュージーランドの工業は、畜産物の加工が主力である。例えば、世界第3位の羊皮生産（10万トン、世界シェア6.3%、2004年時点）、同第4位のバター（47万トン、5.7%）、同第5位の羊肉（51万トン、4.1%）、同第6位の毛糸（2.2万トン、2.1%）などだ。世界シェア1%を超える生産物は他に、チーズ（29万トン、1.6%）、牛肉（72万トン、1.2%）、アルミニウム（95万トン、1.2%）、製材（429万立方m、1.1%）、リン肥料（34万トン、1.0%）がある。アルミニウムは主要産出国（オーストラリア）に近いこと、水力発電が60%を占める豊富な電力を生かしたものだ。
[編集] 林業
林業、森林業が大変盛ん。対外輸出も好調。2006年度は、およそ31億5000万NZDを輸出し、全輸出額の10%を占める。主な輸出先はオーストラリア、日本、アメリカ、中国など。ラジアータ松（ニュージーランド松）が主力林。木板、繊維板（MDF）の需要が高く、カーター・ホルト・ハーベイなどの林業多国籍企業が主要企業。
[編集] 貿易
- 輸出品目 - 乳製品、肉、木材・木製品、魚、機械類
- 輸出国 - オーストラリア 19.5%、アメリカ合衆国 13.5%、日本 10.8%、中華人民共和国5.7%、イギリス 4.5%、大韓民国 4.0%（2006年12月末）
- 輸入品目 - 機械設備、自動車、航空機、石油、エレクトロニクス、織物、プラスチック
- 輸入国 - オーストラリア 20.1%、中華人民共和国 12.2%、アメリカ合衆国 12.1%、日本 9.1%、ドイツ 4.4%、シンガポール 4.6%（2006年12月末）
- 1983年にオーストラリアとの間で経済緊密化条約（CER）を締結した。2000年にシンガポールと自由貿易協定（FTA）を締結した。2005年4月にタイとの間で経済緊密化協定（CEP）を締結した。同年7月18日に太平洋横断戦略的経済連携協定（TPSEP/P4）をシンガポール、ブルネイ、チリとの間で締結した（ブルネイは2006年8月に締結）。2008年4月7日に中華人民共和国と自由貿易協定（FTA）を締結した。
[編集] 観光
年間240万人以上の旅行者が訪れる観光立国である[5]。国別では、オーストラリアからの観光客が全体の4割を占め年間90万人以上が訪れている。その他、主な観光客の出身国はイギリス（29.5万人）、アメリカ合衆国（22.6万人）、日本（13.6万人）、大韓民国（11.1万人）となっている。海外からの観光客による観光収入は63億7千万NZドル、国内の観光客による観光収入は74億6千万NZドル、観光収入はGDPの13%を占める。広大な自然地形とロード・オブ・ザ・リングに代表される映画、環境産業が観光客の増加に貢献。ニュージーランド政府観光局はアジア、北米、ヨーロッパで広範囲な観光誘致活動を行っている。
[編集] 農業
豊かな国土と地形から農業が盛ん。とくに酪農、畜産が盛んに行われ、およそ3割の輸出品目は農産品で占められる（乳製品19.5%、食肉13.8%（数字は2007年6月）。近年では、国際市場での価格上昇を受け乳製品の輸出が好調。畜産を廃業し酪農へ進出する農家が増加傾向にある。人口の10倍以上家畜が多いため、国際的にも異色の地球温暖化対策を進める動きが出ている。羊や牛のげっぷ・おならに含まれるメタンガスを抑制するというもので、農家からは反発もある。メタンは二酸化炭素よりも21倍温室効果が大きい。[1]
[編集] 国民
総人口は、約418万人である。
人口密度(km²当り)約15人である。
[編集] 民族
2006年の国勢調査では、人口の約68%がヨーロッパ人で、次に多いのが、先住民族マオリ人で、約15%である。3番目に多いのは、2006年の国勢調査から新しいカテゴリに加えられた自らを「ニュージーランド人」と認識する人々で約12.9%であるが、そのほとんどは以前はヨーロッパ系に分類されていた人々である。次に多いアジア人は9.2%で、2001年の国勢調査では、6.6%であったのに対して急増している。太平洋諸島人は6.9%である。
[編集] 宗教
英国国教会 14%、カトリック教会 13%、長老派教会 10%、メソジスト 3%、バプティスト 1%、無回答または無宗教 38%（2006年調査）だった。
[編集] 教育
詳細はニュージーランドの教育を参照
[編集] 文化
[編集] 世界遺産
ニュージーランド国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された自然遺産が2件、複合遺産が1件ある。詳細は、ニュージーランドの世界遺産を参照。
[編集] 音楽
- ニュージーランド交響楽団
- ニュージーランド出身のオペラ歌手にキリ・テ・カナワ、ソプラノ歌手ヘイリー・ウェステンラらがいる。
[編集] 映画
- ニュージーランド出身の映画監督にジェーン・カンピオン、ピーター・ジャクソンらがいる。ピアノ・レッスン、ロード・オブ・ザ・リング他の成功により、映像撮影のロケーション地として需要が高く、撮影地を訪問するツアーも開催されている。
[編集] スポーツ
- 旧英領の歴史からラグビー、クリケット、ネットボールの強豪国で知られる。特にラグビーニュージーランド代表オールブラックスは世界屈指の強豪チームであり、試合前にハカを踊る事でも知られる。国内ラグビーも世界屈指のクラブチームが揃いスーパー14に参加している。
- サッカーは82年ワールドカップスペイン大会で出場歴がある。サッカーニュージーランド代表チームは、オールブラックスにあやかり、オールホワイツと呼ばれる。
- ヨットレースの強豪国でもあり、1995年、2000年のアメリカズカップ優勝。ヨット界に多くの人材を輩出している。
- ネットボールニュージーランド代表シルバーファーンズは世界的な強豪国でもある。
[編集] 日本との関係
- 1985年よりワーキングホリデー協定（30歳以下の人が1年間、休暇を楽しみながら海外生活を体験できる制度。1雇用主の元で3ヶ月以内の短期就労が認められている）を結んでいる。2004年の日本人への査証発給件数は3,789件（85年よりの累計45,257件）、NZ人への発給件数は211件（85年よりの累計8,769件）となっている。
- ニュージーランドは国際博覧会には参加しない方針を取っているが、2005年の愛知万博には日本との今後の関係の重要性を鑑み、特別参加した。期間中、クラーク首相も来日している。また、ニュージーランド交響楽団によるコンサートも開催された。
[編集] 祝祭日
| 日付 | 日本語表記 | 現地語表記 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1月1日 | 元日 | New Year's Day | 土日にあたる場合は、次の月曜日 |
| 1月2日 | 元日翌日 | Day after New Year's Day | 土日にあたる場合は、次の火曜日か水曜日 |
| 2月6日 | ワイタンギ・デー | Waitangi day | ワイタンギ条約 |
| 3月-4月 | 聖金曜日 | Good Friday | 移動祝祭日 |
| 3月-4月 | 復活祭 | Easter Sunday | 移動祝祭日 |
| 3月-4月 | イースター・マンデー | Easter Monday | 移動祝祭日 |
| 4月25日 | アンザック記念日 | ANZAC Day | ガリポリの戦いにおけるアンザック軍団を記念 |
| 6月第1月曜日 | 女王誕生日 | Queen's Birthday | |
| 10月第4月曜日 | 労働記念日 | Labour Day | |
| 12月25日 | クリスマス | Christmas Day | 週末にあたる場合は、次の月曜日 |
| 12月26日 | ボクシング・デー | Boxing Day | 土日にあたる場合は、次の火曜日か水曜日 |
[編集] 参考文献
- Clark, Ross (1994). Moriori and Maori: The Linguistic Evidence. In Sutton, Douglas G. (Ed.) (1994), The Origins of the First New Zealanders. Auckland: Auckland University Press, pp.123-135.
[編集] 脚注
- ^ Royal Titles Act 1974, s. 2
- ^ Department of the Prime Minister and Cabinet "New Zealand Honours: History of Royal Honours"（2008年3月27日アクセス）
- ^ Graham, D. (1997) Trick or Treaty (ISBN 9780908935246) Institute of Policy Studies, Victoria University of Wellington, p. 2
- ^ a b The Governor-General of New Zealand "Constitution of New Zealand"（2008年3月27日アクセス）
- ^ ニュージーランド政府観光局 (2007) 「2008年もTRENZはロトルアで開催」（2008年3月27日アクセス）
[編集] 関連項目
- ニュージーランド関係記事の一覧
- タウマタファカタンギハンガコアウアウオタマテアポカイフェヌアキタナタフ（国内にある丘に関する記事）
- ラーナック城
- ニュージーランドの国立公園一覧
- ニュージーランドの大学の一覧
- ニュージーランドフットボール
- オーストラリア区
- シルバー・ファーン（銀シダ）- ニュージーランドのシンボルの1つ
- ニュージーランドの鉄道
[編集] 外部リンク
- 政府
- ニュージーランド公式サイト （日本語）
- ニュージーランド政府 （英語）
- ニュージーランド総督府 （英語）
- ニュージーランド首相府 （英語）
- 在日ニュージーランド大使館 （日本語）
- 日系機関
- 旅行
- ニュージーランド - ウィキトラベル
- ニュージーランド政府観光局 （日本語）
- その他
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|---|---|
| 大陸部 | オーストラリア |
| ポリネシア | キリバス | サモア | ツバル | トンガ | ニュージーランド |
| ミクロネシア | ナウル | パラオ | マーシャル諸島 | ミクロネシア連邦 |
| メラネシア | ソロモン諸島 | バヌアツ | パプアニューギニア | フィジー |
| 地域 | アメリカ合衆国：米領サモア - 北マリアナ諸島 - グアム | イギリス：ピトケアン諸島 | オーストラリア：ノーフォーク島 | ニュージーランド：クック諸島 - トケラウ - ニウエ | フランス：ウォリス・フツナ - ニューカレドニア - 仏領ポリネシア |
 イギリス連邦加盟国 |
|---|
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