連隊
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
連隊（れんたい、元の用字は聯隊、英：regiment）とは、近世以降の陸軍の部隊編成単位のひとつである。師団が普及するまでは徴兵と管理の基本単位で、それ以後は同一兵科で編成される最大の部隊であった。諸兵科の混成が進んだ現代では独自の意義は薄れた。本来ならば旅団の下、大隊の上にあたるが、旅団・連隊・大隊のいずれかを中抜きする編制をとることもあるので、師団のすぐ下に連隊を置く編制（アメリカ海兵隊やロシア陸軍、ロシア空挺軍など）や連隊のすぐ下に中隊を置く編制（フランス陸軍や陸上自衛隊など）は珍しくない。第二次世界大戦後の連隊の人員は200名程度から3000名程度とばらつきが大きい。連隊長には、通常大佐が充てられるが、場合によっては中佐が充てられることもある。
|
目次 |
[編集] 連隊の歴史
連隊（regiment）は欧州においては16世紀末までに成立した。連隊とは元々は1人の指導者が管理する軍事組織の単位だった。中世ヨーロッパでは傭兵部隊にしても、貴族の所有する軍事組織にしても一個連隊が最大の単位だった。そして、傭兵隊長や貴族は個々に国王と戦争請負の契約を交わしていた。この当時の連隊は個人の所有物であり、近代のような国家の軍隊ではなかった。このため、連隊は完全に独立した組織であり、給与を初めあらゆる手続きが連隊内で完結しており、兵站なども連隊ごとに個別に抱えていた。当時の兵站は軍事組織ではなく連隊長が酒保商人に下請けさせていた。このような時代では連隊の指導者である大佐が軍隊での最上位の階級であり、その上には国王などの絶対君主制時代の君主しか居なかった。将兵は入隊すると退役までずっと同じ連隊で勤務するのが原則であり、近代のように他の連隊に配置転換になることなど無かった。
これを象徴するのが連隊旗で、連隊はそれぞれ独自の旗を持って戦った。また連隊史などの記録も個別に作られていた。また、連隊長は貴族の世襲であることが多く連隊は連隊長の所有物であることが普通だった。そのため、初期の連隊旗は実質上、連隊長の家紋を表すものでも有り、連体史は連隊長の家系の歴史でもあった。
国家の軍隊になった後も連隊には高い自立性が残り、この名残はイギリスなど連隊の発祥が古い軍では相当長く残った（名誉連隊長など）。
中世時代の連隊は兵力に定数はなく、数十人から数千人までバラバラであった。これは1人の指導者が所有する軍事単位が連隊なのであって戦争は君主と連隊長の間の契約に基づいて行われていたためである。傭兵部隊は人数に関係なく、1契約単位で1個連隊であったため傭兵部隊の隊長はどれほど小規模でも連隊指揮官である大佐(カーネル)と呼ばれた。漫画や小説などで少人数の傭兵部隊の指揮官が大佐と呼ばれるのはこの名残である。
19世紀に師団制が普及すると、連隊の上に戦略単位として師団が置かれることになり、連隊の編制上の意義は低下した。しかし、歩兵、騎兵、砲兵の兵科の違いが戦術上なお重要だったため、連隊は同一兵科で編成される最大の単位と位置づけられた。18世紀、19世紀の歩兵は密集隊形で整列し、大砲は直接照準でしか撃てなかったため、両者が混合すると両者とも本来の力を発揮できなかった。騎兵は、歩兵と混合すれば歩兵の隊列を乱し、砲兵と混ざればやはり射界を妨げた。このように兵科を分けて部隊を編成することには用兵上の利点があり、さらに加えて兵科ごとの教育・訓練の単位としても連隊は機能した。
しかし、19世紀末に騎兵が下馬戦闘を専らにするようになり砲兵も味方の頭上越しに間接照準が行えるようになり、20世紀初めに歩兵が散開し身を隠して戦うようになると、兵科分離の戦術的必要性は低くなった。さらに進んで諸兵科の協同・混成の利益が積極的に認められるようになると、連隊の自立性は解体されていった。伝統重視の立場からの抵抗はあったが、第2次世界大戦後にはどの国の陸軍も連隊を特別な単位と見ることをしなくなった。
[編集] 連隊の伝統
連隊が自立性を持っていた時代の歴史的遺産として、連隊の伝統という観念が長く陸軍の将兵の意識を支配した。連隊が持ついくつかの特徴はその伝統を引きずったものである。
連隊は一度創設されると恒久的に存続し、部隊固有の伝統を引き継いでいく。他の多くの単位は、必要に従って編成され、必要がなくなると解散され、その改廃は特別な事件とされない。自分たちが所属する（した）部隊の精強を誇ることがあっても、それはそのとき所属する将兵に限った話で、何十年も前の戦争で自分が今属する部隊が何をしていたかに関心が寄せられることはない。しかし連隊についてだけは別で、連隊の栄光は個人を越え世代を超えて伝えられていくと考えるのである。
もちろん、現実には連隊も必要に応じて廃止されるし、時代が下れば連隊単位の団結の客観的根拠は薄れていく。19世紀、20世紀には連隊の伝統に師団の伝統がとってかわる傾向が強まった。それでも長く連隊の伝統という観念は維持され、軍上層部もそれに配慮した編制を定めた。
現代の連隊が固有の通し番号を持つのは、こうした観念の制度的残滓である。たとえば第1大隊は歩兵第1連隊の第1大隊もあれば、歩兵第2連隊の第1大隊もあるが、歩兵第1連隊は一つの国に一つしかなく、連隊の数だけ番号が振られる。ある連隊が廃止されたときに他の部隊の番号が変更になることはなく、欠番ができる。
「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約（第3条約）」第17条には、「各捕虜は、尋問を受けた場合には、その氏名、階級及び生年月日並びに軍の番号、連隊の番号、個人番号又は登録番号（それらの番号がないときは、それに相当する事項）については答えなければならない。」とあり、連隊を所属部隊の基本とする観念を反映している。
[編集] 各国の連隊
[編集] アメリカ合衆国
第二次世界大戦後のアメリカ陸軍は、いくつかの例外を除き連隊を廃止していった。今も残る例外は機甲騎兵連隊、空挺連隊、第1特殊部隊連隊、第75レンジャー連隊である。その他の歩兵連隊や騎兵連隊、機甲連隊、砲兵連隊は伝統に配慮して名目だけ連隊を残したものであり、連隊本部を持たない書類上の編成に過ぎず、所属する大隊は旅団にばらばらに配属される。部隊名は第37機甲連隊第1大隊の場合、正式には1st Battalion, 37th Armor 、省略形では1/37 Armorと表記される
一方、海兵隊では現在も連隊が存続している。海兵隊では連隊から師団を編成し、旅団を設けない。全兵科連隊構想 (whole branch regiment concept) についてはアメリカ陸軍武器科#編成を参照。
[編集] イギリス
詳細はイギリス陸軍を参照
傭兵的性格を長くひきずったイギリス陸軍では、連隊の自立性が19世紀まで残っていた。現在では全ての連隊が政府の管理下にあるが、伝統的に基づいた独立性も残っている稀有な国である。各連隊は古くからの固有名を持ち、制服も連隊毎に異なる。また、各連隊には連隊所有者(Colonel-in-Chief)と名誉職の連隊長(Colonel)が存在する。連隊所有者には王族(海外の王族の場合もある)が、連隊長には将官が就任する。実際の運用は、連隊長代理(Regimental Lieutenant-Colonel)又は指揮担当士官(Commanding Officer)という役職名の士官が行う。階級は主に中佐(Lieutenant-Colonel)で、大佐(Colonel)の場合もある。
連隊は最大の恒久的な戦術単位と位置づけられるが、歩兵では形式上の存在で、実際の歩兵師団の編成は大隊を基礎とする。多くの連隊は一つしか大隊を持たず、複数の大隊からなる連隊の方が少ないので、結果的にイギリス歩兵のほとんどは様々な連隊の「第1大隊」に属することになる。空挺部隊と機甲部隊は連隊を基本の編成単位とする。
[編集] 日本
[編集] 明治以前
日本においては、幕末の江戸幕府による軍制改革の中で、連隊という編制も導入された。幕府陸軍の歩兵隊では、2個大隊をもって1個連隊とする建前がとられており、最終的に8個連隊が編成された。なお、当時の用語法として、本稿の意味の連隊のほかに、部隊規模を問わず複数の隊を統一運用する場合(例：2個小隊を上席の小隊長が指揮)も「連隊」と称することがあったので注意が必要である。
[編集] 帝国陸軍
[編集] 概説
大日本帝国陸軍では、連隊は鎮台時代から置かれた。1874年（明治7年）1月に近衛歩兵連隊が編成されたのが最初である。以降、各鎮台にも歩兵連隊が編成された。日本陸軍の連隊は、その管轄地域の徴兵によって充足されたることから「郷土連隊」としての意識が高かった。近衛各連隊は禁闕守衛（宮城・天皇の警護）の意味合いから衛戍地こそ東京なものの、連隊を構成する下士卒は出身地に拘らず全国津々浦々から選抜される徴兵によって編成されていた。日本陸軍の連隊は3ないし4個大隊から編成されることが多かった。騎兵連隊など一部の連隊は大隊を持たず、連隊直下に中隊がある編制となっていた。
日本陸軍の歩兵連隊と騎兵連隊が有した軍旗（通称連隊旗）は、連隊の創設時に天皇が授与した。歩兵と騎兵以外の連隊では連隊旗は存在せず、代わりに砲兵における火砲のように兵器が連隊団結のより所とされた。1930年代から天皇崇拝が昂進すると、連隊旗重視の意識も高まり、時としてこの旗への配慮のために作戦上の合理性が損なわれることがあった。現在の陸上自衛隊においても自衛隊旗は連隊毎に授与される。
[編集] 歩兵連隊
歩兵連隊を参照。
[編集] 歩兵連隊以外の連隊
- 戦車連隊 - 日本陸軍においては、もともとは歩兵科の系列であった。
- 砲兵科系列の連隊
- 山砲兵連隊 例：山砲兵第7連隊(旭川) - 明治32年10月28日に独立野戦砲兵大隊から改編。
- 野砲兵連隊
- 砲兵情報連隊
- 気球連隊など
- 騎兵科系列の連隊
- 騎兵連隊 - 歩兵連隊以外で唯一軍旗を有した。 例：騎兵第7連隊(旭川) - 明治35年12月27日軍旗拝受。
- 捜索連隊
- 工兵科系列の連隊
- 輜重兵科系列の連隊
- 輜重兵連隊 例：輜重兵第7連隊 - 明治34年に輜重兵第7大隊として編成され、昭和11年6月に改編。
- 自動車連隊
- 航空兵科系列の連隊 - 航空部隊は連隊編制ではないが、地上部門には連隊編制が存在した。
- 航空情報連隊
- 航測連隊
- 船舶兵系列の連隊 - もともとは工兵科などに属していたものを独立兵種化。
- 船舶砲兵連隊 - 船舶高射砲連隊を改称。
- 船舶工兵連隊
- 船舶通信連隊など
- 電信連隊 例：電信第一連隊（東京）
- 独立混成連隊 - 歩兵に砲兵などを加えて単独戦闘能力を持たせた連隊。
- 機動連隊 - 遊撃戦の専門部隊。 例：機動第2連隊 - 1944年3月1日に編制された機動第1旅団に所属。
- 特設連隊 - 太平洋戦争末期に、現地召集の兵士などを組織し連隊の形式にした部隊。
また、実施学校各校に教導連隊が設置される例があった。
[編集] 陸上自衛隊
[編集] 編制
警察予備隊設立以来「普通科第○連隊」と呼称していたが（旧陸軍では「歩兵第○連隊」などと呼称していたのを踏襲している。）、1954年（昭和29年）に「第○普通科連隊」と改称した。1952年（昭和27年）7月24日の国会における政府答弁によると、普通科連隊（定員3210名）は大隊（定員805名）3からなり、特科連隊は大隊（定員609名）数個からなっていた。また、1954年（昭和29年）4月9日の衆議院における政府答弁によると、特科連隊は大隊5個からなっていた。
1962年（昭和37年）に普通科連隊の大隊が廃止されて、連隊が直接に各中隊を統括するようになった。その際に、定員の削減が行われて、余剰の人員により連隊が増設された。現在の普通科連隊は、本部管理中隊、3～4個普通科中隊、重迫撃砲中隊及び対戦車中隊（一部欠くことあり）によって編成され、連隊長には1等陸佐（Ⅰ～Ⅱ・職種によってはⅢ）が充てられる。
普通科連隊の指揮下に、戦車中隊（小隊）や特科大隊（中隊）など他の職種部隊の一部が派遣され、それらを編合して連隊戦闘団となることがある。連隊戦闘団は、緒兵連合の観点から設置され、師団の下で基本的な戦闘単位として活動するが、あくまで臨時の編制である。将来的には基幹連隊指揮システムのもとでより近代的な戦闘を行うことができるようになるとみられる。
なお、連隊は師団の隷下に置かれるのが通常であるが、西部方面普通科連隊、地対艦ミサイル連隊、北部方面教育連隊、普通科教導連隊などは、師団の下に置かれていない。
[編集] 旧陸軍連隊と自衛隊連隊
第二次世界大戦で陸軍が完全に解体されたため、旧陸軍の連隊の「伝統」は名目上完全には陸上自衛隊に引き継がれなかった。しかし一部で、かつてそばにあった陸軍の連隊と同じ番号で連隊が置かれた所がある。東京都にあった麻布歩兵第1連隊と練馬駐屯地の第1普通科連隊、青森県にあった青森歩兵第5連隊と青森駐屯地の第5普通科連隊、三重県にあった津歩兵第33連隊と久居駐屯地の第33普通科連隊、静岡県にあった静岡歩兵第34連隊と板妻駐屯地（御殿場市）の第34普通科連隊、および大阪府にあった大阪歩兵第37連隊と信太山駐屯地の第37普通科連隊である。
特に北海道真駒内駐屯地駐屯第11師団隷下第11戦車大隊に於いては、終戦直後、占守島の戦いにて多大な出血を受けながらも奮戦し、結果ソ連軍を見事撃退し北海道を護りきった旧陸軍戦車第11連隊のその威武に敬意を表し、自大隊所属の74式戦車の砲塔側面には、陸軍時代と同じく士魂とマーキングをしその名を堂々受け継いでいる。[1]（陸軍戦車第11連隊は11連隊の漢数字十一を、武士の士と掛けて自隊を士魂部隊と名乗っていた）。 他にも上述の第一師団隷下静岡第34普通科連隊に於いても、旧陸軍の連隊番号を受け継ぐだけでなく、同歩兵第34連隊第1大隊大隊長として日露戦争を戦い軍神となった橘周太中佐にちなみ当時からの歩兵34連隊の通称であった橘連隊という称号をも受け継いでいる[2]。
[編集] 連隊の種類
2005年現在の陸上自衛隊に置かれている連隊の種類は次の通りである。なお、陸上自衛隊の連隊等一覧も参照。
[編集] 普通科連隊
普通科連隊は、第1から第50普通科連隊まで（欠番あり）と、西部方面普通科連隊が置かれている。普通科部隊。西部方面普通科連隊を除き、各師団及び旅団に置かれる。普通科連隊を中心として、特科部隊や兵站部隊等を統合して、戦闘団を臨時編成することがある。
[編集] 特科連隊
特科連隊は、第2から第11特科連隊まで置かれている（欠番あり）。野戦特科部隊。各師団に置かれる（一部の師団では連隊ではなくより小規模な特科隊）。編成は本部中隊・情報中隊・第1～5大隊であり、各大隊内には本部管理中隊・1～3個射撃中隊が設置される。一部特科隊編成は本部管理中隊の他に1～4個射撃中隊が設置される。
[編集] 戦車連隊
詳細は戦車連隊を参照
戦車連隊は、第2及び第71・72・73戦車連隊の4個のみ置かれている。機甲科部隊。第2師団（第2戦車連隊）及び第7師団（第71～73戦車連隊）のみに置かれる。一般の師団では戦車大隊又は戦車隊。戦闘団を臨時編成することがある。
[編集] 後方支援連隊
後方支援連隊は、第1から第11後方支援連隊（欠番あり）まで、各師団に置かれている。師団各部隊に対する兵站支援に当たる。連隊本部・本部付隊・第1整備大隊・第2整備大隊・補給隊・輸送隊・衛生隊によって編成されることが基本。各師団に1個しかないことから、師団番号を冠称している。
かつては、各師団の後方支援職種部隊（武器大隊、補給隊、輸送隊、衛生隊）は師団の直轄部隊として置かれていたが、それら各部隊を統合して編成されることとなった。当初は武器大隊が置かれていたが、次第に第1整備大隊と第2整備大隊とに改編されつつある。
第1整備大隊は、航空・衛生関係を除く師団全般整備支援を行う。第2整備大隊は、近接戦闘部隊等（普通科部隊・特科部隊・高射特科部隊・戦車部隊・偵察部隊）に対する直接整備支援を行う。
- 第1後方支援連隊：1992年（平成4年）3月編成される。
- 第2後方支援連隊：1988年（昭和63年）3月編成される。
- 第3後方支援連隊：1992年（平成4年）3月27日編成される。
- 第4後方支援連隊：1990年（平成2年）編成される。
- 第6後方支援連隊：2006年（平成18年）3月改編（武器大隊を2個整備大隊に改編）。
- 第7後方支援連隊：1981年（昭和56年）3月編成される。平成12年3月改編。
- 第8後方支援連隊：2005年（平成17年）3月28日改編（武器大隊を2個整備大隊に改編）。
- 第9後方支援連隊：1990年（平成2年）編成される。
- 第10後方支援連隊：1991年（平成3年）編成される。2個整備大隊あり。
- 第11後方支援連隊：1989年（平成元年）3月編成される。
以下は、現在では連隊から隊に改編された部隊である。いずれも、所属していた師団の旅団への改編に伴い改編された。
- 第5後方支援連隊（現第5後方支援隊）：1989年（平成元年）編成される。1994年（平成6年）のルワンダ難民救援活動に31名を派遣した。2004年（平成16年）3月に第5後方支援隊に改編され、連隊としての15年の歴史に幕を閉じた。
- 第12後方支援連隊（現第12後方支援隊）：1991年（平成3年）編成される。2001年（平成13年）3月に第12後方支援隊に改編され、連隊としての10年間の歴史に幕を閉じた。
- 第13後方支援連隊（現第13後方支援隊）：1999年（平成11年）に第13後方支援隊に改編され、連隊としての歴史に幕を閉じた。
[編集] 高射特科連隊
高射特科連隊は第7高射特科連隊のみ。高射特科部隊。第7師団（機甲師団）にのみ置かれる。他の師団では高射特科大隊。
[編集] 地対艦ミサイル連隊
詳細は地対艦ミサイル連隊を参照
地対艦ミサイル連隊は第1から第6地対艦ミサイル連隊まで置かれている。地対艦ミサイル部隊。方面総監直轄、西部方面特科隊又は特科団に置かれる。SSM-1（88式地対艦誘導弾）等を装備する。第1特科団隷下に第1～3地対艦ミサイル連隊がある。第6地対艦ミサイル連隊は東部方面総監直轄。
[編集] 教育連隊
教育連隊としては、北部方面教育連隊が存在している。
[編集] 教導連隊
教導連隊は、富士教導団に普通科教導連隊1個のみ置かれている。
[編集] 脚注
- ^ http://www.mod.go.jp/gsdf/nae/11d/organization/sensha.html
- ^ http://homepage3.nifty.com/meiyo47/s1-new/s12-Meiyokai/s13-Meiyousoukai-44/s13-Meiyousoukai-44.htm
[編集] 関連項目
- 名誉連隊長
- 陸上自衛隊の連隊等一覧
- 猛犬連隊 - 架空の連隊でのらくろが所属
なお、警察の機動隊等においても連隊という編成を用いることもある。
