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ヘルメット - Wikipedia

ヘルメット

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

ヘルメット(helmet)は、頭部を衝撃などから保護する守るためにかぶる防護帽のこと。

目次

[編集] 概要

古来のヘルメットはおもに戦闘に使われるのことだった。現代でも警察などで敵の攻撃から身を守るために使用されている。現代では強化プラスティックなどで安価・軽量なヘルメットを作ることが可能になり様々な場所で使用されている。落下物や飛翔物、あるいは転落の危険がある場所では安全上の理由から着用が推奨されている。やはり安全上の理由から運転やスポーツでもよくつかわれる。特にオートバイは運転する際に着用が義務づけられてる。

[編集] 近代までのヘルメット

青銅器時代から兵士の頭部を保護するための革や青銅製のヘルメットが使われていた。「ウルのスタンダード」と呼ばれるモザイク画には革製と思われるあご紐付きのヘルメットを被ったシュメールの兵士たちが描かれている。古代のヘルメットと言えばギリシアローマの馬毛で飾られた前立付きのヘルメットが有名だが、この種のヘルメットはアッシリアの浮彫にも見ることが出来る。

[編集] 産業用保護帽(作業用ヘルメット)

[編集] 概要

落下物などから作業者の頭部を保護するために着用する、合成樹脂を主なる原料に製作された帽子のうち、規定の国家検定を通過したものに対していう。通常は、単に保護帽、若しくは安全帽・保安帽とよばれ、英語ではsculp guard(頭皮保護具)と称する。その構造としては、“殻”の部分である「帽体」と「内装体」から成り、内装体はさらに、保護帽を着用者の頭周サイズに合わせるための「ヘッドバンド」、保護帽の頭部への当たりを良くしたり衝撃吸収の役目をもつ「ハンモック」、保護帽の脱落防止の役目をもつ「あご紐(特に、耳の部分にあたるV字の紐を「耳紐」と呼ぶが、通常はセットで扱う)」、そして墜落時保護用(後述)のものには乗車用安全帽に同じく、帽体と内装との間に衝撃吸収ライナー(発泡スチロール製)が入れられる。

加えて、帽体内部には検定試験(後述)に合格した証として「労・検ラベル」が貼付され、型式・検定取得年月・合格番号・製造業者名・製造年月・検定区分 が表示されている。ハンモックに合繊テープを使用している型式の一部においては「環ひも」も存在するが、これは内装組み立ての際、補助的に使われるパーツである。ちなみに、保護帽の規格では環ひもについて「調節できないこと」としているが、これは使用者が勝手に環ひもの内径を変えることによる危険を防止するためのものである。環ひもを緩めると被りは深くなる反面、頭頂部と帽体との距離は近接することになるが、そのような状態で物体が帽体に衝突すると、その衝撃でハンモックが「伸びきる前」に頭部が帽体と接触するという事故が生じて大変危険である。

一方、国家検定上の区分としては、物体の飛来・落下による危険を防止する「飛来・落下物用」、墜落・転落による危険を防止する「墜落時保護用」、電気による危険を防止する「電気用」の三種類に分類されるが、現在の墜落用保護帽は飛来落下物用も兼ねるのが普通である。併せて、近年では 折り畳めることや子ども向けであることを特徴とした製品が国家検定も取得し販売されるなどしており、これまで専ら作業現場で使用されるものでしかなかった保護帽の防災用品としての地位も築きつつある。

なお、保護帽は内装を組み付けた直後の何もデザイン加工されていない状態で使用される事が余り無く、メーカーや加工業者に名入れ(ロゴマーク・社名など)を依頼したり、使用者自身がラベルに記名・貼付した状態で使用することが一般的である。また使用者が事故に遭ったりしたときのために、血液型を書いておくことも多い。名入れはシルクスクリーンによって行われるほか、作業者の階級表示を兼ねた反射ラベルを帽体周囲に貼付したり、玉掛作業員を判別しやすくするための緑十字(帽体上面に120~150mm四方)の表示を行ったり、オプションとして用意されているデザインステッカーを貼付するといった加工も行われ、保護帽の納入後に使用者側で 新規入場者教育修了証・担当業務・保有資格などのラベルを貼付することもある。

[編集] 保護帽の着用規定

下記の作業において、使用者は労働者に保護帽を着用させなければならない。また、労働者は指示された場合に保護帽を着用しなければならない。

  • 飛来・落下物用
物体の飛来落下の恐れのある場所における作業
型枠支保工の組み立て作業
足場の組み立て等の作業
クレーンの組立・解体作業
建設用リフトの組立・解体作業
ずい道等の掘削作業
採石作業時
船内荷役作業
港湾荷役作業
造林作業時
木馬または雪そりによる運材の作業
木造建築物の組み立て作業
コンクリート造工作物の解体等の作業

※上記は労働安全衛生規則における代表例。詳細は保護具と安全衛生法令

  • 墜落時保護用
最大積載量5t以上の大型貨物自動車における荷の積み卸し作業(ロープ・シート掛け等を含む)。
最大積載量5t以上の不整地運搬車における荷の積み卸し作業(ロープ・シート掛け等を含む)。
床面から2m以上の はい(積荷)の上における作業。
2m以上の高所作業(囲い・手摺などを設けられない場合は安全帯も使用)。

※ 荷役作業における墜落用保護帽の使用規定は、「保護帽の規格」の前身である「荷役用安全帽」の名残と思われる。

  • 電気用(7000V以下)
高圧活線作業
低圧活線作業

※ 電気作業においては、FRP製および通気孔のある保護帽の使用が禁止されている(コーナン商事の店舗においてPB商品として販売されている保護帽はこれに当て嵌まらないが、コスト削減の為に電気用としての検定試験は取得していない)。通気孔や鋲固定のための穴を通して感電する恐れのあること、またFRP帽については、材質の性格上存在する極小さな隙間から通電する恐れがあるためである。加えて「帽体の縁3cmを残して水に浸し、内外より20kVの電圧を1分間印加し、絶縁破壊の有無を見る」という電気用保護帽の試験法ゆえに、通気孔が存在するとそもそも試験が行えない、という事情もある。

[編集] 労働安全衛生規則に加えて

行政指導通達による保護帽の着用規定も存在する。

  • S50.4.10 基発第218号 荷役、運搬機械の安全対策について
コンベヤ、フォークリフト、ショベルローダ、移動式クレーン、ダンプトラック等の機械を使用する作業
  • S60.2.19 基発第91号 「林業における刈払機使用に係る安全作業指針」
刈払機の刈刃破損、反発、および転倒による災害を防ぐ。
  • S60.4.5 基発第185号の3 ストラドルキャリアーによる労働災害の防止について
夜間にストラドルキャリヤーの稼動区域内で作業をさせる場合は、夜行塗料を塗布した保護帽を着用させる。
  • H5.3.2 基発第123号 清掃事業における総合的労働災害防止対策の推進について
ごみの積替え作業、焼却時の攪拌作業等。
  • H5.5.27 基発第337号の2 建設業における総合的労働災害防止対策の推進について
木造家屋建築工事等小規模建築工事における墜落、木造加工用機械、飛来・落下物による災害を防止するため。
  • H8.11.11 基発第660号の2 木造家屋等低層住宅建築工事における労働災害防止対策の推進について
高所作業に従事する作業者に対しては墜落用保護帽を着用させること。

[編集] 検定試験法

  • 飛来・落下物用
衝撃吸収性試験
人頭模型にヘッドバンドが密着しないよう装着したのち、5kgの半球を1mの高さから自然落下させる。人頭模型に加わる衝撃荷重が4.9kN(約500kg)以下であれば合格。
耐貫通性試験
人頭模型にヘッドバンドが密着しないよう装着したのち、3kgの円錐(先端角度60°)を、帽体頂部を中心とする円周100mmの範囲内に1mの高さから自然落下させる。その際、先端が人頭模型に接触しなければ合格。
  • 墜落時保護用
衝撃吸収性試験
衝撃点が保護帽の前頭部及び後頭部となり、且つヘッドバンドが密着しないよう人頭模型(中心線が水平に対し30度傾斜)に装着したのち、5kgの平板を1mの高さから自然落下させる。その際の衝撃荷重が9.81kN以下であり、且つ 7.35kN以上の衝撃荷重が 3/1000秒以上継続せず、4.90kN以上の衝撃荷重が4.5/1000秒以上継続しなければ合格。
耐貫通性試験
1.8kgの円錐(先端角度60°)を0.6mの高さから自然落下させた際、帽体内面への先端の突出量が15mm以下であれば合格。試験は前頭部・後頭部・両側頭部それぞれについて行う。
  • 電気用
帽体の縁3cmを残して水に浸し、内外より20kvの電圧を1分間印加する。その際、漏えい電流が10mA以下であり、且つ絶縁破壊がなければ合格。

[編集] 特記事項

  • 何れの検定試験も有効期限は3年間であり、期限到来の折は同等の試験を再度行わなければならない。
  • 試験に用いる人頭模型は、いちょう・かえで・なら・ぶな・ほう を材料とし、重量は2.8kgから3.2kgとする。
  • 衝撃吸収性試験の前には高温処理(48℃~52℃の場所に継続して2時間置く)、低温処理(-12℃ ~ -8℃の場所に継続して2時間置く)、浸せき処理(20℃~30℃の水中に継続して4時間置く)を施し、飛来・落下物用は処理後1分以内、・墜落時保護用については3分以内に試験を終了するものとする。このような処理は、種々の作業条件を考慮して行われるものである。
  • 電気用保護帽については、労働安全衛生規則第351条において「六月以内ごとに一回、定期的にその絶縁性能について自主検査を行わなければならない」と定めている。特例として、六月を超える期間使用しないものに関してはその当該期間の検査規定が免除されるが、使用再開時にはやはり同等の検査を行う必要が生ずる。また、検査時は「検査年月日」「検査方法」「検査箇所」「検査の結果」「検査を実施した者の氏名」「検査の結果に基づいて補修等の措置を講じた場合の内容」を記録し、これを三年間保存しなくてはならない。

[編集] 着用方法について

  • ヘッドバンド(後頭部の調節具)は、自身の頭部サイズに調節すること。
2000年以降、ラチェット式のヘッドバンドが普及している。片手で操作できる製品も存在するが、そうでないものであっても、これまでより簡便に調整が可能。共通点は、被った状態で調節できることだ。
  • 後ろに傾けないで、真っ直ぐに被ること(内装の下辺が眉の上に来るぐらいが適当)。
帽子などを後ろに傾けて被った様子が、光背をまとった仏像に似ていることから「阿弥陀被り」とよばれる。特に、前後逆に被る行為はもっての外。ヘッドバンドが額に来る様子は周囲の失笑を買うであろう。第一、危険である。
  • 墜転落時の脱げ防止のために、あご紐をきちんと締めること。
一般的に、欧米の保護帽はあご紐がオプション扱いである一方、日本製品には当初より あご紐が付属している。これは、内装だけでは安定して被れないという理由のほか、保護帽においても墜落による危険から人体を守ろうとする日本と、保護帽では墜落時の危険から身を守ることは出来ないと云う欧米との思想の違いに因るものでもある。
ただし、墜落や転倒の危険性が無い場合は、下記の野球用や軍事用ヘルメットと同様に、ヘルメットが脱げないようにすると衝撃をまともに受けて逆に危険になる事もありえるため、法令で定められた場合以外で着用する場合などにはあご紐を締めないこともある。

[編集] 耐用年数について

  • 熱可塑性樹脂製品 …各々約3年とされている。
    • ABS製品
    • PC(ポリカーボネート)製品
    • PE(ポリエチレン)製品
  • 熱硬化性樹脂製品 …約5年とされている。
  • 内装部品 …約1年とされている。
しかしながら、大きな衝撃を受けた場合や、日々の使用から生じる損傷の程度によっては、耐用年数以内であっても新品との交換を行うべきである。

[編集] 材質の特性について

作業に適した保護帽の選定が重要である。

  • ABS製品
長所 : 安価で耐電性もある。加工性が良いので、複雑な通気孔の配置や凝った意匠の製品にも適する。
短所 : 熱や薬品にはめっぽう弱い。耐候製も他の材質と比較し、やや劣る。
  • PC(ポリカーボネート)製品
長所 : 分子量が他の材質と比較して非常に大きいため、熱可塑性樹脂製品の中では最も丈夫であるといえる。
短所 : 高価である。なお、ABSより耐候製は優れるが、耐電性・耐薬品性については同等である。
  • PE(ポリエチレン)製品
長所 : 耐電性・耐薬品性があり、有機溶剤に対して屈指の強さを誇る。また、耐候性もABSより優れる。
短所 : 熱に弱いのはABS同様。また、割合軟質である。
  • FRP製品
長所 : 耐熱性・耐候製ともに優れる。災害備蓄用に最も適する材質である。
短所 : 材質の特性上、電気用としては使用不能・内装固定のためのリベットが必須・細かい筋が一面に見える。

[編集] 意匠について

概ね下記の三種類に分類されるが、特殊な形状の製品も存在する。

  • MP型(えむぴーがた)
古くから存在し、現在においてもなお広範に使用されているシンプルな球体形状の保護帽であり、一般的に“ドカヘル”(土方用ヘルメット)と言うとまず思い浮かべる形状である。終戦直後、物資の不足した時代に米軍憲兵(Military Police)が使用していた鉄兜を放出し、それを買い取った日本の保護帽メーカーが鉄兜の内帽を手直し、販売したことが始まりで、またその名称の由来でもある。なお、当時はベークライトを原料に使用していた。
  • 野球帽型
その名のとおり、野球帽に似せた形状の保護帽である。1955(昭和30)~1957(昭和32)年ごろ、主に運輸・物流業界から「よりコンパクトな保護帽を出してほしい」との要望を受けて開発されたが、のちには工場などにおいても布帽子(通常の作業帽)の代替として使用されていく様になった。現在でも、運輸・物流業界では野球帽型の使用割合が比較的高い。
  • 欧米型
野球帽型と同様の ひさし に加え、前頭部に設けたリブ(出っ張り)を特徴とする保護帽であり、国内においても昭和60年ごろより製造・販売が開始された。それまでの保護帽業界は、長らくMP型と野球帽型しか存在しない世界であったが、デザインの豊富さから現在では欧米型の割合も増しており、近年は ひさし の部分を透明にして視界の確保と安全性の両立を狙ったものや、帽体を複数のパーツで構成すること(これによって大きな通気孔を設けつつ物体の侵入も阻止している)により従来品以上の通気性を確保した製品も見受けられる様になった。帽体周囲に簡単な意匠を施した製品も多く存在する。

[編集] 軽作業帽について

※ 本来は保護帽に含まれないが、関連が深いため同一項目とした。

物体の飛来落下や墜転落の恐れのない作業場所においても、作業内容によっては頭部をぶつける・切るといった災害が発生する。そのような場面において使用されるものが軽作業帽である。保護帽としての規格には満足しないため、労働安全衛生規則で保護帽の着用を定められた作業では使用することが出来ないが、反面安価であり、構造もより単純なものとなっている。当然、「保護帽の規格」に定められた あご紐 も不要であるが、これについては軽作業帽を扱う全メーカーがオプション扱いで用意している(トーヨー80型は、簡易なゴム紐を標準添付)。使用場所の一例としては、自動車工場の車体組み立て工程、狭所における機械装置の組み立て・調整作業、ヤマト運輸のベース店におけるロールボックスへの荷の積み卸し作業(ボックスの中間棚や、前面の蓋を掛けるためのバーに頭部をぶつける災害が非常に多い)などが挙げられる。なお、交換時期の目安や手入れなど、取扱法については保護帽に準ずるものとする。国内における軽作業帽の製造・販売は平成初期に開始され、布帽子の代替としてや“国家検定品に比較し安価なヘルメット”として、その普及を見せている。

[編集] 保護帽製造者

  • 谷沢製作所 …ラチェット式のヘッドバンドは同社が初めて商品化し、以後他社にも広がりを見せている。
  • ミドリ安全 …1994年までは佐野プラスチック(住ベの関連企業)よりOEM供給を受けていた。
  • DICプラスチック …大日本インキ化学工業(現DIC)より分社。以前は乗車用安全帽も製造していた。
  • トーヨーセフティー …安全用品は産業用のほか、スポーツ用途のものも製造。
  • 山崎工業 …ABS樹脂製の保護帽は、同社が初めて発売した。
  • 進和化学工業 …自社製品のほか、イエローより「タタメット」の製造も請け負っている。
  • 住ベテクノプラスチック …基材に合成繊維を使用したFRP帽は、同社が初めて発売した(2003年)。
  • スターライト工業 …消防関連や行刑施設用など、特殊用途に向けた製品に強いメーカーである。
  • 名和興産 …同社も産業用途のほか、スポーツ用途や官庁向けの製品を手掛ける。昭和32年設立。
  • MSAジャパン …米ピッツバーグに本社を置く Mine Sefety Appliances Company の日本法人として1966年に設立。
  • イエロー …飛来落下物用の検定も取得した、折り畳み式ヘルメット「タタメット」の発売元。WBSでも採り上げられた。

[編集] 乗車用ヘルメット

オートバイ用ヘルメット(左から順にジェット型・フルフェイス型・フルフェイスのあごが上がってジェット型になるもの)
オートバイ用ヘルメット(左から順にジェット型・フルフェイス型・フルフェイスのあごが上がってジェット型になるもの)

各種の輸送機器に乗車する際、用いられるヘルメットである。自分が障害物や地面にぶつかる時の運動エネルギーを吸収・対貫通するためのものであり、一般的には「メット」と略されることもある。フォークリフトなどの場合は作業用のものが用いられている。

形態による分類は、次の通りである。

  • お椀型:半球形、半キャップ型。
  • ジェット型:側頭部、後頭部まで覆うタイプ。昔のジェット戦闘機の操縦士が装着していたヘルメットの形状からついた。
  • フルフェイス型:ジェット型にチンガード(顎の部分の覆い)を付けたもの。視界を確保する部分以外は覆われることになる。

「半キャップ型」は以前はジェット型の側頭部が短いもの(セミジェット、ハーフジェット)をいったこともあったが、最近ではお椀型を指して呼ぶ事がほとんどである。以下もその用法に倣う。

ジェット型は視野の広さと開放感、利便性(顔を隠さないので、ヘルメットを被ったまま水を飲んだり、対話することができる)、フルフェイス型は高い安全性(顔面から転倒するような場合)が利点として上げられる。

フルフェイス型やジェット型ではベンチレーションシステムと呼ばれる、通気口が帽体上部、チンガード部分にあり、走行中、ヘルメット内部に空気の流れを作り出す仕組みを持ったものもある。フルフェイス型でありながらフェイスガード部分をシールドごと開閉出来たり、帽体との分割・合体が自在な構造のものもある。

半キャップ型ヘルメットは一見涼しそうに見えるが、ベンチレーションシステムが無く、通気性がないために夏場は中が蒸れ、冬は露出部の多さで顔が凍えるように寒くなる。そういった点ではジェットタイプやフルフェイスタイプのヘルメットよりも不快である。また、耳の上方にあたる部分の頭蓋骨は比較的薄いため、側頭部の衝撃は致命傷になりやすい。

[編集] オートバイ用ヘルメット

フルフェイス型ヘルメット
フルフェイス型ヘルメット

日本では自動二輪車原動機付自転車では公道走行をするときは装着義務があり、屋根付きのオートバイ(ピザの配達などで使われるジャイロキャノピーなど)でも装着義務が適用される。ただし、三輪以上で車室のないオート三輪バギートライクミニカーなどでの走行の場合、2008年現在においては装着を義務付けられていない。

アメリカ合衆国における法規は、各州で異なる。アイオワ州イリノイ州ニューハンプシャー州の3州では着用義務がなく、テキサス州フロリダ州など26州では、若年者・初心者に限っての着用義務がある。ヘルメット着用が完全に義務化されているのは、カリフォルニア州ニューヨーク州など21州である。

ベトナムでもオートバイ事故の多発を受けて2007年12月15日からヘルメットの着用義務が開始された。

日本において通用する規格として、JIS・SNELLなどがあり、SNELL2005規格の試験が一番厳格とされる。また、サーキットにおいての競技使用を認める規格を日本モーターサイクルスポーツ協会(MFJ)が定めている。消費生活用製品安全法により乗車用ヘルメットは特定製品とされ、事業者が検査をしている旨の表示であるPSCマーク、SGマークの認定がないと販売及び陳列ができない。

[編集] オートバイ用ヘルメットの規格

  • SNELL
    • M2005
    • M2000
    • M95
国際規格。日本の規格ではないため法的な効力を持つものではない(SNELLを取得しているだけでは乗車用とは認められない)5年おきに見直されており、M2005規格が現時点で最も安全性が高いとされる。M95規格は1995年に制定された。
  • MFJ規格
日本モーターサイクルスポーツ協会が制定した競技対応規格。
  • JIS
    • JIS2000
過去のJIS規格からB・C種が統合され2000年に制定された規格。基本的に旧C種をベースとした安全基準。一部(対貫通性のテスト等)甘くなっている部分もあるが、今までのJIS規格の中では最も安全性が高いとされている。
  • JIS2000(125cc以下)
過去のJIS規格A種が変更され2000年に制定された規格。基本的に旧A種以上の安全基準。
  • JIS規格A種
旧JIS規格。125cc以下の二輪車限定で使用が許されている規格。低速での安全性のみ確保されている。
  • JIS規格B種
旧JIS規格。125cc超の二輪車に対応しており、最低限必要な安全性は満たしている。
  • JIS規格C種
旧JIS規格の中では最も安全性が高いもの。
  • SG規格PSCマーク・SG規格PSCマーク(125cc以下)
日本国内で販売されているヘルメットは基本的にこの規格を通っている。ただし安全性ではなくバイク用のヘルメットの証明であり、この表示がないと他の規格の表示があっても販売は認められない。(ただし使用はできる。下記参照)

[編集] オートバイ用ヘルメットの種別について

オートバイに使用する乗車用ヘルメットの基準は、道路交通法により以下の様に定められている。

[道路交通法 第七十一条の四]
1. 大型自動二輪車又は普通自動二輪車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶらないで大型自動二輪車若しくは普通自動二輪車を運転し、又は乗車用ヘルメットをかぶらない者を乗車させて大型自動二輪車若しくは普通自動二輪車を運転してはならない。
2. 原動機付自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶらないで原動機付自転車を運転してはならない。
(3~5.省略)
6. 第1項及び第2項の乗車用ヘルメットの基準は、内閣府令で定める。
[内閣府令(道路交通法施行規則第九条の五)]乗車用ヘルメットの基準
  1. 左右、上下の視野が十分とれること。
  2. 風圧によりひさしが垂れて視野を妨げることのない構造であること。
  3. 著しく聴力を損ねない構造であること。
  4. 衝撃吸収性があり、かつ、帽体が耐貫通性を有すること。
  5. 衝撃により容易に脱げないように固定できるあごひもを有すること。
  6. 重量が二キログラム以下であること。
  7. 人体を傷つけるおそれがある構造でないこと。

この様に道交法ではヘルメットの規格については特に定められておらず、道交法第71条4-1項(総排気量50cc超の小型/普通/大型自動二輪)、2項(総排気量50cc「以下」(not未満)の原動機付自転車)共に乗車時のヘルメット着用義務を謳っているに過ぎず、排気量によるヘルメットの基準分けは存在しない。国家公安委員会による「交通の方法に関する教則」ではSGマークやJIS規格のヘルメットが推奨されている。これはあくまで「推奨」であり強制でも無ければ罰則もない。

以上のことから、原付向けの半キャップ型のヘルメットを大型二輪に使用しても法的には問題は無い。

ただし乗車用として認められていない安全ヘルメットなど、容易に基準を満たしていないことが目視で確認できるヘルメットの場合は罰則が適用される恐れがある。SGマークの商品ならば乗車用ヘルメットの基準を全て満たしているので、確認して使用した方が良い。

なお、JIS2000規格(主に半キャップ型)のヘルメットは、125cc以下のオートバイでの使用に限定されている。そのため、125ccを超えるオートバイで用いた場合、事故発生時に十分に保護されず、また規格外の使用のため、法的な保護を受けられない可能性もある。

[編集] 自動車用ヘルメット

自動車モータースポーツにおいても、事故や火災から頭部を守るためにヘルメットの着用が義務づけられており、日本でサーキットなどを走行する時は日本自動車連盟(JAF)の競技規格ヘルメットを装着することが必要になる。

F1など乗員の頭部が外部に出ている場合はオートバイ用のフルフェイスヘルメットに似た形状である(公道で使用することは想定されていないため、視界は二輪用よりも狭い)。通常の車両の場合は顔が直接外気に晒されることがないため、ジェット型が主に用いられるが、火災から顔面を守るために、耐火繊維製のフェイスマスクを併用することが多い。ラリーなど、他者との会話が必要な競技では、インカム(ヘッドセット)が組み込まれているヘルメットが使われる。

またパトカー警察官は、所属部署によっては乗車中もヘルメットをかぶっている(交通機動隊高速道路交通警察隊。警察署の事故処理車も同様。自動車警ら隊では被らない)。

[編集] 自転車用、徒歩通学用ヘルメット

自転車用ヘルメット
自転車用ヘルメット

日本では道路交通法上、自転車で公道を走行する際にヘルメットを着用する義務はないが、自発的にヘルメットを被って走る人々向けに自転車用ヘルメットが販売されている(ニュージーランド、オーストラリア等では着用義務がある)。安全性の規格として、オートバイ用ヘルメットと同じくSG規格がある。また、自転車競技ロードレース)に出場するにはJCF(日本自転車競技連盟)認定のヘルメットを着用する必要がある。

構造は、発泡スチロール成形に薄いプラスチックのシェルを被せた帽体。転倒の際には頭が受ける衝撃を吸収し、破損させるためである。自転車は運動のため発汗も多く、通気用のスロットが数多く切られている。

最近の研究では、スポーツ自転車用にデザインされた多くのモデルで側頭部(頭蓋骨でもっとも衝撃に弱い部分)を保護できないことが指摘されており、この部分まで覆うモデル(クライミング用ヘルメットに近い形状のもの)を選ぶことが推奨されている[1]

一部の地域、学校では、中学生や高校生の自転車通学の際、ヘルメット着用を義務付けているところがある。さらに、基本的に徒歩通学のみの小学生も登下校時にヘルメットを着用させる地域もある。こちらの構造は保安帽と大差ないが、物によっては自転車用ヘルメット、さらには前述の乗車用ヘルメットの基準を満たしているものもある。多くは前面に校章を表示する。

いわゆるママチャリに幼児を乗せ、買い物等に出かける例はよく見るが、2004年以降、民主党は幼児を自転車に同乗させる際、幼児用ヘルメット着用を義務付ける法案を提出している。

日本以外の国では、オーストラリア、カナダ、フィンランド、アイスランド、イスラエル、スウェーデン、ニュージーランドと、アメリカの37の州で自転車乗車時のヘルメット着用が義務化されている。アメリカの場合、前述のようにオートバイ用のヘルメットは着用義務が緩いにも拘らず、自転車用ヘルメットの義務が比較的厳しいことは注目すべき点である。

また、日本でも2008年6月改正の道路交通法で、13歳以下の幼児、児童のヘルメット着用が保護者の努力義務となる。

[編集] 乗車用ヘルメットの使用限度

ヘルメットは製造後時間が経つにつれ、緩衝材や外殻が劣化してくる。乗車に使用していれば劣化は早いが、使わずに保管していても経年劣化は進行する。しかし、見た目ではその劣化状況はわからない。ヘルメットの有効期限はSG規格において3年間と定められており、期限を越えたものは取り替えるよう業界では勧めている。また、ヘルメットは衝撃に対して潰れることで頭部を保護している。そのため、何度も衝撃を吸収し頭部を保護出来るようにはなっていない。一度でも強く衝撃を受けたものは、外見上大きな損傷が見られなくても、頭部を保護する能力を失っている可能性があり、それ以上使用しないことが推奨される。

[編集] 製造業者

[編集] スポーツ用ヘルメット

[編集] 野球用ヘルメット

野球においては打席に立つ打者は頭部保護の目的に装着する。投手が投げるボールを打者が頭部に受けた際に素材の硬さや形状及び内装の緩衝材、さらにヘルメット自体がはじき飛ばされることによりダメージが軽減される。

安全ヘルメットなどにあるあご紐は、衝撃をまともに受けて逆に危険になるためつけられておらず(このためベースへのダッシュによって脱げる事も)、前方に鍔、耳に当たる部分に耳あて(フラップ)がある。この耳あては左打者用では右耳に、右打者用には左耳についており耳の保護を行う。スイッチヒッターでは両耳付きヘルメットを使う選手もいる。頭部正面側にチームロゴ、頭部背面側には背番号が入れられることが多い。頭部には通気孔。この穴は従来は単なる丸穴だったが、近年は効率的に外気を取り入れられるようにデザインされた穴が空けられている例が多い。

日本のプロ野球では、1984年以降に在籍した選手、および1983年に在籍し耳あて付きヘルメットを着用した選手は耳あて付きヘルメットが義務、1983年に在籍し耳あて付きヘルメットを着用しなかった選手は選択可能となっていた。この基準は1996年シーズンから適用され、それ以前は1984年以降に入団した選手も耳あての無いヘルメットを着用することができ、和田豊大豊泰昭はこの時に耳あて付きのヘルメットに変更している。この基準制定以降、落合博満巨人日本ハム)や平野謙ロッテ)、金森栄治ヤクルト)、田村藤夫(ロッテ→ダイエー)ら14人の選手が耳あての無いヘルメットを着用していたが、2000年を最後に引退した愛甲猛中日)が最後の着用選手となった。また、14人のうちの一人であった安部理は1996年時点では耳あてのないヘルメットを着用していたが、1997年西武から近鉄に移籍した際に耳あてのあるヘルメットに変更している。なお、水島新司の野球漫画「あぶさん」の主人公・景浦安武は1973年南海ホークス入団という設定のため、現在でもフラップなしのヘルメットを使用している。

走者に関しても、打者用のヘルメットをかぶってプレイする。アマチュア野球ではこれは義務づけられており、プロ野球は義務ではないものの同様にヘルメットを脱ぐことはない。守備についている野手は打球や送球の行方を見ながらプレーするため危険は少ないが、走者はボールを見ずに走塁せねばならず、背後から送球が来ることもしばしばであり、危険が伴うことが理由である。

捕手は、守備につく際にもヘルメットを着用する。通常は鍔も耳あてもないお椀のような捕手専用ヘルメットが多く使用されている。アメフトのヘルメットのような顔全体を覆うヘルメットやアイスホッケーのGKのマスクを改良した物も存在しメジャーリーグでは普及している。日本球界でも村田真一相川亮二が過去に着用したことがある。

守備機会でヘルメットを被る選手は捕手以外には考えられないが、過去にレロン・リーロッテ)、ジョン・シピン(大洋時代)、駒田徳広横浜時代)といった選手は他の守備(シピンは二塁手、他は一塁手)のときも打撃用ヘルメットを着用。

[編集] ヘルメットに関するエピソード

[編集] その他

登山(クライミング)、アメリカンフットボールアイスホッケースキーブレイクダンスローラースケートスケートボード乗馬パラグライダーハンググライダー水上オートバイモーターボートホバークラフトスノーモービル全地形対応車などをはじめとしたスポーツ用のヘルメットがある。

江戸時代以前の武士がかぶっていたや、他にも剣道なぎなたに用いられる面も広い意味でヘルメットだといえる。で傷付けられることから頭部を保護する目的と、装飾をもって威容をあらわす目的がある。

[編集] 軍用ヘルメット

[編集] 概要

軍用のヘルメットは、第一に砲弾の破片や銃弾から頭部を保護するものである。もちろん衝撃から身を守るためという要素もある。小銃弾に対する防御は困難であるため第一次世界大戦前はあまり使用されなかったが、第一次世界大戦中に榴弾手榴弾の破片から兵士の頭部を保護する必要性から各国軍隊で採用された。以来ベトナム戦争の頃まで材料として鋼鉄が使われたが、近年はケブラーなどの繊維を数十枚重ね、フェノール樹脂を含浸させて成形したものが主流である。

第一世界大戦当時は各国ごとに形状にバリエーションが見られた。しかし第二次世界大戦後、冷戦により東西両陣営国の軍隊がそれぞれ、アメリカ軍ソ連軍の軍制を取り入れたり、武器供与などを受けるようになると、西側陣営はアメリカ軍の、東側陣営はソ連軍の軍装の強い影響を受け、ヘルメットも統一されていく。

アメリカ陸軍は、当初イギリス陸軍と同じ「浅鉢形」デザインであったが、1942年に独自デザインのヘルメットに変更する。このデザインは第二次世界大戦後、西側諸国の主流デザインとなる(参考:陸上自衛隊66式鉄帽)。しかし、20世紀末に、耳まで保護する旧ドイツ軍様式がより優れている事に気づき、以後同デザインを使用するようになった。アメリカ軍が制式採用した事で、この“フリッツヘルメット[2]は各国軍(参考:陸上自衛隊88式鉄帽)や特殊部隊で採用され始め、共産圏である中国人民解放軍でも採用された。[3]

第二次世界大戦の頃は木の枝や草を挿して擬装するためのネットを使っていたが、その後迷彩服の使用が普通になると、本体の上から迷彩服と同じ柄の迷彩カバーをかぶせることが多くなった。迷彩カバーにも木の枝葉を挿す為のボタンホール状の穴つきのものがある。なお、記録映像や写真などで、歩兵がヘルメットの顎紐をしていない場合があるが、これは別にだらしないわけではなく、弾丸が当たった衝撃や、近くで起こった爆風の風圧で、掛けている顎紐に首を引っ張られてダメージを負うのを防ぐためである。紐を掛けていなければヘルメットが飛ぶだけで済む。

[編集] 日本軍・自衛隊のヘルメット

日本軍陸軍および海軍)のヘルメットの帽体はクロームモリブデン鋼を用いた当時としては硬質で比較的高性能なものであった。

日本では鉄帽あるいは鉄兜などと呼ばれていた。日本陸軍では当初は兵器に分類して“鉄兜”と称していたが、その後被服の分類に移された際、“鉄帽”と改称されたと言われている。自衛隊では材質が鋼鉄から樹脂に変わった現在でも正式には“鉄帽”(「88式鉄帽」)と呼んでいる。

[編集] 空挺部隊・特殊部隊用ヘルメット

パラシュート降下を行う空挺部隊では、降下の際パラコードが引っかかって不開傘事故を起こすことを防ぐため周縁のつばの無いものを使う。いずれにしてもヘルメットは重く、敏捷な動きを制限したり屋内の戦闘では邪魔になったりするので、野戦に従事しない特殊部隊では正規戦用のヘルメットを使わないことがある。そういう時はホッケー用ヘルメットに似た、より頭部にフィットするものをかぶる場合がある(登山用ヘルメットを流用する部隊もある)。

[編集] 航空機乗員用ヘルメット

軍用機乗員もヘルメットを着装する。材質はFRP。こちらは歩兵用と違い、基本的には操縦室内で頭部を周囲にぶつけたときに保護する目的である。 また、たいていは、強い日光や紫外線から目を保護する為の濃色シールドが内蔵されている(レバーを使って下ろしたり上げたり出来る)他、無線用の支持アーム付きマイク(ヘリ用)や酸素マスク(戦闘機用)が付けられる作りになっている。

[編集] 戦車乗員用ヘルメット

戦車装甲車乗員も機動時や被弾時に車体に頭をぶつける事があるのでヘルメットを着ける。純粋な衝撃吸収用は少数派で多くの場合は車外戦闘も考慮してある。ロシアや旧ソビエト連邦から技術供与を受けた国々やドイツ連邦軍では独特の緩衝パッド 付きヘルメットを使用する。

[編集] 警察用ヘルメット

軍用と用途が似ているが、耐弾性を備えるものは重いためもっぱら特殊部隊などが使用する。暴徒鎮圧用の物もよく見られ機動隊等が装備する。顔面を保護するバイザーなどが取り付けられていることが多い。また一部の国の警察では警帽としてヘルメットを採用している。

白バイ隊員やパトカー要員などが、また黒バイ乗車の際かぶる物は、警察庁仕様ではあるがいわゆる「オートバイ用ヘルメット」である。

[編集] 新左翼のヘルメット

新左翼の参加するデモや集会では、色とりどりの工事用ヘルメットがみられた。これらはセクトに応じて色分けされ、太字でセクトの略称が記載されており、機動隊や別セクトとの武装闘争時に警棒や角材から頭を保護したり、所属セクトを明らかにしたりするために用いられた。参考:マルチメディア共産趣味者連合

[編集] 出典・注記

  1. ^ Depreitere B, Van Lierde C, Vander Sloten J, Van der Perre G, Van Audekercke R, Plets C, Goffin J. "Lateral head impacts and protection of the temporal area by bicycle safety helmets." J Trauma. 2007 Jun;62(6):1440-5. PMID 17563663
  2. ^ “フリッツ”とはドイツ人一般への呼び方にちなむ。アメリカ人を“ジャック”、ロシア人を“イワン”と呼ぶのと同様。
  3. ^ 近年各国の消防吏員用のヘルメットもつばがやや広く突き出し、耳を覆うデザインが主流となり、旧ドイツ軍用式のヘルメットとデザインが酷似する傾向が強い。

[編集] 関連項目

ウィキメディア・コモンズ

[編集] 外部リンク


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