ガートナー
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | NYSE: IT
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本社所在地 | スタンフォード (コネチカット州) |
設立 | 1979年 |
業種 | 調査 |
事業内容 | マーケティングリサーチ コンサルティング イベント |
売上高 | 9億8900万USドル (2005年) |
従業員数 | 3,700名(2005年) |
外部リンク | www.gartner.com |
ガートナー(英: Gartner, Inc.)は、IT分野の調査・助言を行う企業。本社はコネチカット州スタンフォード。2001年までガートナー・グループ(The Gartner Group)という名称であった[1]。
ガートナーの顧客には数々の大手企業や政府機関が名を連ねており、IT系企業や投資組合なども多い。リサーチ(Gartner Research)、エグゼクティブプログラム(Gartner Executive Programs)、コンサルティング(Gartner Consulting)、イベント(Gartner Events)から構成されている。1979年に設立され、3700名の従業員のうち 1200名がアナリストやコンサルタントとして世界75カ国で活動している[要出典]。
目次 |
[編集] 事業分野
ガートナーが調査対象としているテクノロジー分野には以下のような項目が含まれる:
- 顧客関係管理 (CRM)
- B2B電子商取引
- サプライチェーン・マネジメント
- 無線などの通信技術
- コンピュータセキュリティ
- ITサービス一般
- IT支出・戦略
- 新技術(ナノテクノロジー、バイオテクノロジー、IT、認知科学、ロボット工学、人工知能など)
- 調査(Gartner Research)
- ガートナーは、IT専門家やIT企業、投資組合などのために調査分析を行い報告書を作成している。調査部門はガートナーの最も収益性の高い部門である。
- コンサルティング(Gartner Consulting)
- IT関連のあらゆる分野でコンサルティングを行う。
- エグゼクティブプログラム(Gartner Executive Programs)
- テクノロジー関連企業の最高情報責任者(CIO)など向けの会員制サービス。2006年末現在で3150名の会員がいる。
- イベント(Gartner Events)
- Gartner Symposium/ITxpo の開催。業界でも最大のカンファレンスの1つ。毎年、春と秋に世界各地で開催される。ITxpo はシンポジウムと同時開催されるIT関連の展示会。これまで、シドニー(オーストラリア)、カンヌ(フランス)、サンフランシスコ(カリフォルニア州)、バルセロナ(スペイン)、オーランド(フロリダ州)、東京(日本)、ケープタウン(南アフリカ共和国)などで開催された。また、世界各国で分野を限定したカンファレンスを開催している。
- 出版(Gartner Publishing)
- 2004年、Harvard Business School Press と共同で経営者向けのIT関連書籍シリーズの出版を発表した。
[編集] 歴史
1979年、Gideon Gartner により設立された。1980年代に株式公開し、ロンドンの広告代理店 Saatchi & Saatchi に買収された。1990年代になって、Bain Capital と Dun & Brandstreet からの出資によって、同社の経営陣が買収した。2001年、社名を単にガートナーとした。
成長の過程で、同様のサービスを提供する企業を数々買収してきた。例えば、Real Decisions、Dataquest などである。また、ライバル企業だった NewScience(1990年代末)や Meta Group(2005年)も買収してきた。
2004年8月、Gene Hall が最高経営責任者(CEO)に就任した。
[編集] 報道
ガートナーの調査結果はしばしばIT関連の報道に引用される。特に著名なソフトウェアのコンピュータセキュリティ問題やフリーソフトウェアの代替品への乗り換えコスト問題など論争になるようなものが見られる。以下に顕著な例を挙げる:
- 2001年9月、Code RedやNimdaのようなワームの増加から鑑みて、WebホスティングにMicrosoft IISを使っている企業は代替品に乗り換えるべきだとした[2]。
- 2006年10月、アップルコンピュータはハードウェア事業から撤退し、デルのようなPC製造業者にライセンス提供すべきだとした[3]。
- 2006年12月、ブログは2007年にピークを迎えるだろうと予測した[4]。また、Microsoft Windows Vistaは、同社のオペレーティングシステムとしては最後のメジャーリリースになると予測した[5]。
[編集] 関連項目
[編集] 参考文献
- ^ "EDGAR Form 10-Q" Securities and Exchange Commission: 2001年2月14日. 2006-12-16閲覧.
- ^ http://www.theregister.co.uk/2001/09/24/ditch_microsoft_iis_now_says/
- ^ http://news.zdnet.co.uk/emergingtech/0,1000000183,39284186,00.htm
- ^ http://news.bbc.co.uk/1/hi/technology/6178611.stm
- ^ http://news.zdnet.com/2100-3513_22-6143800.html