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バックラッシュ - Wikipedia

バックラッシュ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

バックラッシュ(Backlash)とは、ある流れにたいする「反動」「揺り戻し」のこと。近年では「ジェンダーフリー運動」への反発に対して用いられる[1]。批判的な文脈で用いられる言葉であるため、バックラッシュとされる人たちが自らの思想を「バックラッシュ」と表現することは無い。

目次

[編集] 起源

1868年、人種の平等を実現する形でアメリカの憲法が修正された。この平等を求める流れに伴って1960年代に有色人種の就学促進が行われた。特に大学への進学に際しては人種ごとに人数枠を設けるアファーマティブ・アクションの政策がとられた。しかし、白人の側から、「白人が不利益をこうむることになる」との反発が起きた。なぜなら、同じ成績でも「肌の色」ゆえに白人が合格せず、人数枠のおかげで有色人種が優先されて合格する、という事態が予想されたからである。この時の統合政策への白人の反発が「ホワイト・バックラッシュ」と呼ばれる。

[編集] 概要

「バックラッシュ」は、フェミニズムへの反動を指す言葉として、スーザン・ファルーディ (Susan_Faludi)の著書『バックラッシュ/逆襲される女たち(原著:"Backlash: The Undeclared War Against American Women")』(1992年)で用いられたことにより一般化した。

1960年代後半にアメリカで始まったウーマンリブ運動は、1970年代には、日本を含む他の先進国にも広まり、それらの国では女性の社会進出が本格化した。

一方で、ファルーディによれば、アメリカでは、1980年代から1990年代にかけて、そうしたフェミニズムへの反動が起こり、「男は仕事、女は家庭」「男は強く、女は慎ましく」などといった社会的な性差を再び強化しようとする動きが登場したという。

また、それと同時期に、「女性は法的な平等を勝ち取ったのでフェミニズム運動はもはや必要ない」とする言説が主にマスメディアで流され、男女同権運動を過去のものにしようとしたとされる。ファルーディはこれを「ポスト・フェミニズム」と呼び、バックラッシュに含めている。

彼女は、バックラッシュについて、「完全なる平等を女性が達成したことによって起こるのではなく、フェミニズムが勝つかもしれないという危惧から発生している」と指摘している。

現在でも、「国際的なバックラッシュの中心はアメリカ」だと言われている[2]

[編集] バックラッシュとしての「ジェンダー研究」

ジェンダー研究」そのものが「バックラッシュ」だという見解がある。これは「ジェンダー研究」が生得的な「女性」「男性」という性の概念を相対化して個の無限のグラデーションとしてしまい、フェミニズムそのものの存立を危うくする言説だ、との見方によるものである。が社会的かつ後天的に成立するものならば、もはやフェミニズムが地位を向上させるべき「女性」なる主体が存在しない、ということになってしまうからである。したがってフェミニズムには、「ジェンダー研究」のことをバックラッシュだとみなす考えが一部にある[3]

[編集] 日本における「バックラッシュ」

日本でも、2000年代以降、統一協会などの新興宗教と、自由民主党日本会議など保守派政党・団体を中心として、それぞれジェンダーフリー運動への反動が活発化している。

これらの保守派は、ジェンダーフリー運動を左翼活動とみなし、「ジェンダーフリーは連合赤軍の思想そのもの」だとしている[4]。とくに統一協会は、その純潔思想と勝共連合(反共産)の流れから、世界日報などのメディアを利用して、ジェンダーフリー性教育を批判している。

一方、推進側は「ジェンダーフリーと共産主義は仮に支持する人が重なっていたとしても偶然であって、基本的には別の思想である」と反論している[5]

このような対立から、日本においても、時差を置いて「バックラッシュ」という概念が注目を集めている。2006年には、ファルーディの著作の邦題とほぼ同名異本の『バックラッシュ! なぜジェンダーフリーは叩かれたのか?』が出版された。

しかしながら、日本で「バックラッシュ」という単語は極めて恣意的に用いられており、正当なフェミニズム批判・女性優遇や男性差別構造に対する批判をも、一纏めにして上記の反動的・復古的思想と同一視して、「反動」と決め付ける場合がしばしばある。

[編集] バックラッシュ裁判

大阪府豊中市は「男女平等に反対する勢力の主張により、女性センターの館長である三井マリ子を雇止めとした」と一部の人々に主張され、その「三井マリ子の雇止め」を不服とする人たちが裁判を起こした。これは「バックラッシュ裁判」と呼ばれている。現在、2007年9月の判決に向けて、裁判が有利に運ぶよう新聞投稿キャンペーンを行った。また、判決文に影響を与えることを目的として、裁判所へハガキ(文面指定[1])を送ることを呼びかける行動も同時並行的に行った[2]。結局、これが逆効果となり裁判官の心証を悪くしたためかこの訴えは棄却されたが、控訴している。

[編集] 脚注

  1. ^ 「現代用語の基礎知識2007」(1657p)
  2. ^ しんぶん赤旗 2004年11月1日号
  3. ^ 『フェミニズム理論辞典』明石書店
  4. ^ 『新・国民の油断』PHP研究所
  5. ^ 『Q&A 男女共同参画/ジェンダーフリー・バッシング―バックラッシュへの徹底反論』明石書店

[編集] 参考文献

[編集] 関連項目

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