スパイクタイヤ
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スパイクタイヤ (Spike tire)は、凍結路での走行性能を向上させる為に、タイヤのトレッド面に金属などで作られたスパイク（スタッド＝鋲）を打ち込んだタイヤ。従来のスノータイヤに比べ凍結路を安全に走行出来、チェーン脱着の手間も不要な為、冬用タイヤとして非常に普及したが、日本では「スパイクタイヤ粉じんの発生の防止に関する法律」により1991年3月31日に原動機付自転車（道路運送車両法による125ccまで）を除き、原則使用が禁止された。
なお、日本の法律が定義するスパイクタイヤとは、金属製またはモース硬度4以上の非金属製の鋲状の物が固定されているタイヤである。
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[編集] スパイクタイヤの誕生から普及まで
1950年代にフィンランドで誕生したスパイクタイヤは、1960年代にヨーロッパで急速に普及し、1963年より日本国内での販売が開始された。1970年代に入ると、スパイクタイヤは本格的に普及し、積雪寒冷地では100%に近い装着率となった。
[編集] スパイクタイヤの使用禁止まで
1970年代から急速に普及したスパイクタイヤだが、舗装路で使用した場合の路面へのダメージや、アスファルトを削る事で発生する粉塵などが社会問題となっていった。
スパイクタイヤによる降下煤塵の極端な影響例として、さっぽろ雪まつりがある。降雪が少ない年は、道内各地から雪があつめられたが、スパイクタイヤの粉塵によって雪は黒くなっており、まるで「コンクリートで作ったような」雪像が林立する事となった。この衝撃的な景観は報道で広く取り上げられ、スパイクタイヤに対する粉塵の影響への注目を集めた。
北海道などの積雪地では、雪が無くなる4月頃までスパイクタイヤを装着したままの自動車が多く、必然的に積雪の無い道路でもスパイクタイヤを使用する事になり、特に粉塵の被害が目立つようになった。このため、地域住民による脱スパイクタイヤ運動が展開され、これを受けて1983年から各自治体でスパイクタイヤ禁止条例が施行された。
1984年には社団法人日本自動車タイヤ協会によりスタッドレスタイヤ制動試験が実施された。しかし、スパイクタイヤの販売は1985年にピークを迎え、年間800万本、冬用タイヤの68%がスパイクタイヤで占められるようになる。当然のように、スパイクタイヤが原因の粉塵被害は深刻になり、1986年には通産省よりスパイクタイヤの出荷削減が指導された。
1988年には公害等調整委員会に於いて、スパイクタイヤメーカー7社と長野県の弁護士等との間で、スパイクタイヤの製造・販売中止の調停が成立し、1990年6月27日にはスパイクタイヤ粉じんの発生の防止に関する法律が発布、施行された（禁止条項は1991年4月1日施行、罰則規定は1992年4月1日施行）。この法律により、事実上スパイクタイヤの使用が禁止される事となった。
法律・条例による使用規制と代替製品の普及や品質の向上、ピン抜きセンターの設置等の活動により国内におけるスパイクタイヤ着用率は急速に低下し、併せて降下煤塵の量も減少した。環境白書においてもスパイクタイヤに関する独立した項目があったのは平成7年版が最後であり、平成15年版を最後にスパイクタイヤの語もなくなっている。
[編集] スパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律に関する問題点
- スパイクタイヤ、及びスパイクピンの製造・輸入・販売に規制がない
- 製造・輸入・販売の停止は主要メーカー間の申合せ事項に過ぎず、対象外の事業者も多い。
- スパイクタイヤ法による使用禁止地域が18道県内の一部にとどまっている
- 条例による規制もあるものの、規制対象となっているのは寒冷地の一部地域のみ。
[編集] その他のスパイクタイヤ事情
- 硬質ゴム製のピンを用いたスパイクタイヤ（主に韓国製）が開発・販売された時期もあったが、スタッドレスタイヤの機能向上と価格の低下により太刀打ちできず消滅した。
- 一時期東北のメーカーによる氷点下の温度で硬化するゴムのピンを埋め込んだスパイクタイヤが販売されていた時期もあったが近年では販売が減少している。
- 緊急自動車（パトロールカー、救急車、消防車及び緊急自動車に指定された自衛隊車両など）や肢体に障害がある身体障害者（身体障害者手帳を有する6級以上の身体障害者 自力でのジャッキアップやタイヤ交換が困難なため）が運転する自動車へのスパイクタイヤの装着は禁止規定から除外されている。ただし、スパイクタイヤの入手が困難であり、価格も高い（韓国製で1本2万円前後）ことから、現在はほとんど使われていない。
- オートバイ用のスパイクタイヤは、ごく少数販売されており、ビジネスバイク用（スーパーカブなど）やスリーター（ホンダ・ジャイロなどのトライク）用が存在している。主に新聞、郵便配達などに用いられているが、これの使用量も減っている。なお一部の国では氷上走行レース専用のものが製造されている。
- 自転車用のスパイクタイヤは、北欧や日本の少数のメーカー販売されており、主に冬季のマウンテンバイク競技用として使用される。また、シクロクロス競技車用や、一般車用も北海道を中心に流通している。基本的にこれらは積雪時のみ使用され、また重量やスパイクにかかるエネルギーの小ささから、アスファルト等の破砕は発生せず、問題として取り上げられた例は無い。自転車用のスタッドレスタイヤも販売されているが、これは粉塵対策ではなく、ピンの脱落を防ぐ目的や製造コストを下げる目的で生産されている。耐寒ゴムを使用するなど工夫が見られるが、基本的に性能はスパイクタイヤに大きく譲る。また使用者はピンの脱落や、ピンによる植物（木の根など）へのダメージに気をつけなければならない。
- 近年小規模事業者によるスパイクタイヤ・スパイクピン装着器の輸入・販売等が行われ、スパイクタイヤの装着車両が増加しつつあるという調査もあり、粉塵渦の再来が懸念されている。
- 海外ではスウェーデンやフィンランドなど、一部の国では現在でもスパイクタイヤが使用されている。
[編集] 日本国内におけるスパイクタイヤ規制の流れ
- 1985年（昭和60年）12月25日 - 宮城県スパイクタイヤ対策条例公布。
- 1986年（昭和61年）4月1日 - 宮城県スパイクタイヤ対策条例施行。
- 1987年（昭和62年）4月4日 - 長野県在住の弁護士62人による長野県知事へのスパイクタイヤメーカー7社に対する長野県内でのスパイクタイヤ販売停止を求める調停申請。
- 1987年（昭和62年）10月12日 - 長野県知事より公害等調整委員会へ事件引継ぎの協議。
- 1987年（昭和62年）10月24日 - 長野県より公害等調整委員会に事件の引継ぎ実施。
- 1987年（昭和62年）12月26日 - 東北6県在住の弁護士等57人による事件への参加申立。
- 1988年（昭和63年）1月14日 - 同参加申立の許可。
- 1988年（昭和63年）2月24日 - 北海道在住の弁護士等150人による事件への参加申立。
- 1988年（昭和63年）3月7日 - 同参加申立の許可。
- 1988年（昭和63年）6月2日 - 公害等調整委員会により、国内主要タイヤメーカー7社が平成2年12月末日でのスパイクタイヤ製造中止、及び平成3年3月末日での販売中止する調停が成立。
- 1989年（平成元年）10月23日 - 北海道脱スパイクタイヤ推進条例公布・施行。
- 1990年（平成2年）6月27日 - スパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律公布・施行。
- 1990年（平成2年）5月8日 - 社団法人日本自動車タイヤ協会がスパイクタイヤの生産等の中止を表明。
- 1990年（平成2年）9月17日 - 通商産業省による外国タイヤ輸入業者に対するスパイクタイヤ輸入自粛要請。
- 1993年（平成5年）4月1日 - 大型自動車の使用規制開始。
