中央公論
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中央公論(ちゅうおうこうろん)は明治時代に創刊され、大正・昭和・平成と続く月刊誌(総合雑誌)。現在は中央公論新社が発行する。
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[編集] 歴史
前身は西本願寺系の普通教校(龍谷大学の前身)学生有志で組織された反省会の機関誌「反省会雑誌」で、1887年(明治20年)に刊行された。禁酒を主張したり、青年の生き方を探る雑誌であった。後に「反省雑誌」と改題。
1899年(明治32年)1月から「中央公論」に改題。次第に宗教色は無くなり小説や評論などを掲載するようになった。明治末に入社した滝田樗陰は名編集者として知られる。大正期には吉野作造の政治評論をはじめ、自由主義的な論文を多く掲載し、大正デモクラシー時代の言論をリードした。また、小説欄は新人作家の登竜門であった。しかし、マルクス主義が流行し、1919年(大正8年)、より急進的な「改造」が発刊されると、中道的な路線となる。
第二次世界大戦中、横浜事件が起こり、1944年、軍部の勧告により「改造」と共に廃刊される。
終戦後の1946年に復刊。現在に至るまで様々な評論、小説が掲載される総合雑誌として継続している。
1960年同誌に掲載された深沢七郎の「風流夢譚」のため右翼によって社長宅が襲われ嶋中夫人が負傷、お手伝いが死亡する事件が起こり(風流夢譚事件)、続けて同社が『思想の科学』の天皇制特集号の刊行をとりやめるなどして、天皇制への批判は同誌ではタブーとなった(粕谷一希『中央公論社と私』)。
1999年、発行元の株式会社中央公論社が経営危機に陥り、旧中央公論社の出版・営業など一切の事業を読売新聞社(現・読売新聞東京本社、読売新聞グループ本社)の全額出資で設立された新会社『中央公論新社』に譲り受ける(旧中央公論社は特別清算され、解散時の商号は『株式会社平成出版』と称していた)。これに伴い、読売新聞の販売店でも「中央公論」を取り扱うようになった。
読売新聞傘下に入り、読売新聞社発行の総合誌『This is 読売』(1990年創刊、1999年3月廃刊)が廃刊となったため、親米保守的論調が色濃くなった。
[編集] 嶋中事件
1960年12月号に掲載された深沢七郎の小説「風流夢譚」の中で皇太子妃が民衆に殺される部分や民衆が皇居を襲撃した部分が描かれた事などについて不敬であるとして、右翼が抗議し、翌年、17歳の右翼少年が中央公論社社長の嶋中鵬二宅に押しかけ、家政婦と嶋中夫人を殺傷するという事件が起こった(嶋中事件)。岸信介首相襲撃事件、浅沼稲次郎暗殺事件など、安保闘争に対抗するかのような一連の右翼テロの1つであった。
[編集] 関連項目
- 滝田樗陰
- 横浜事件
- 宮脇俊三(紀行作家) - 中央公論社在籍時代編集長を務めた事がある。
- 村松友視(作家) - 中央公論出身
- 佐藤観次郎 - 元編集長、後衆議院議員
- 雨宮庸蔵
- 藤田圭雄
- 三枝佐枝子
- 粕谷一希
- 蝋山政道
[編集] 外部リンク
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本社所在地 | 東京(読売新聞東京本社)1・大阪(読売新聞大阪本社)1・福岡(読売新聞西部本社)1 |
支社所在地 | 名古屋(読売新聞中部支社)・札幌(読売新聞北海道支社)・高岡(読売新聞北陸支社) |
主な刊行紙・刊行雑誌 | 読売新聞・ザ・デイリー読売・読売ウイークリー・大相撲・読売新聞縮刷版・読売新聞衛星版・中央公論・婦人公論 |
読売新聞社以外の新聞社 | 報知新聞社(スポーツ報知)・福島民友新聞2 |
出版社 | 中央公論新社1・旅行読売出版社 |
主要放送局3 | 日本テレビ・読売テレビ・CS日本・BS日テレ・RFラジオ日本 |
映像制作事業 | 読売映像 |
広告事業 | 読売メディアセンター・読売エージェンシー・読宣4・読売連合広告社4・大阪読売広告社4 |
折り込み広告事業 | 読売情報開発・読売インフォメーションサービス・ヨミックス5 |
人材派遣事業 | 東京読売サービス・大阪読売サービス・ヨミックス5 |
コンピュータソフトウェア開発事業 | よみうりコンピュータ・読売システック |
印刷事業 | 東京メディア制作 |
スポーツ・レジャー関係事業 | 読売ジャイアンツ1・日本テレビフットボールクラブ(東京ヴェルディ、日テレ・ベレーザ)6・よみうりランド・よみうりカントリークラブ |
小売・不動産事業関係 | プランタン銀座7・読売不動産 |
引越運送会社 | 読売引越センター |
文化事業関係 | 読売旅行・読売・日本テレビ文化センター・財団法人 読売日本交響楽団・ 学校法人 読売理工学院・専門学校 読売自動車大学校・社会福祉法人 読売光と愛の事業団・読売育英奨学会 |
海外現地法人 | 読売香港有限公司 |
人物 | 正力松太郎・正力亨・務臺光雄・竹井博友・小林與三次・渡邉恒雄・氏家齊一郎・長嶋茂雄 |
関連項目 | NNN・NNS・コボちゃん・yorimo・新s |
1中核子会社5社(読売新聞社も参照されたし) 2福島県の地方紙 3主要な放送局のみ掲載 4大阪本社が出資 5北海道を中心に折り込み広告事業、人材派遣事業を行う会社 6日本テレビ100%の子会社 7建物の所有のみ行う。小売の運営は事実上、三越が中心となって支援している |