黒板
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黒板（こくばん）は、学校や企業の事務所などで使われる、その上に文字や絵を書いたり消したりすることのできる板である。書くときにはチョーク（白墨）、消すときには黒板消しを用いる。板の表面は以前は文字通り黒っぽいものだったが、最近では緑色のものが多い。また、近年はホワイトボードの普及によって、学校以外で黒板が使われることは少なくなっている。さらに、電子式の電子黒板もある。
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[編集] 名称
黒板と言う名称は、英語のblackboardを直訳したものである。日本へはアメリカから伝えられたが、アメリカへはフランス人が伝えた。
[編集] 歴史
[編集] 黒板
日本では、明治時代初期に寺子屋などで使われていた塗板が原点と言えるだろう。
- 1872年、学校制度の開始と同時に、アメリカから「ブラックボード」が大学南校（東京大学の前身）に持ち込まれた。
- 1874年、新しい授業制度が始まり、それに伴い黒板も1877年頃には全国に広がった。名前も「ブラックボード」から「黒板」に変わった。
- 1874年～1876年、国産初の黒板が製造される。当時の黒板は、簡易的なものとして墨汁を塗った上に柿渋を上塗りしたもの、あるいは硫酸鉄と煎液を混合して塗ったものだった。
大正初期、それまで黒板は仏壇屋や漆工芸屋などが作っていたが、このころ黒板専業メーカーが出現し、その技術の高さから朝鮮や満州など海外にも多く知られるようになった。
太平洋戦争前後、黒板の命ともいえる輸入品の漆が入手困難となり、黒板メーカーが材料調達に苦労した時期である。
- 1952年、日本工業規格（JIS）表示工場の許可（資材の調達方法までが含まれる）をめぐって黒板工業連盟が結成された。
- 1954年、JIS規定により、塗面が黒から緑に変わった。
- 1955年ごろ、学校の構造が木造から鉄筋造に移り変わる時期で、黒板が全国的に広がった。同時にマグネットの普及に対応して黒板の表面が木板から鉄板のものが登場した。
現在、黒板は以前より簡素化し、以前は手作業で製造されていた研ぎ出し黒板は、板面が焼付け塗装・ホーローのものが主流になってきている。フレームも木枠からアルミ枠に変化し、より使い易く、耐久性に優れたものになっている。
小学校など生徒と教師の身長差が大きい場合や、車いすでの使用を考慮し、教育機関では壁に設置された黒板をハンドル操作により上下に動かすことができる可動黒板が採用されることも多い。この場合、最終帰宅者若しくは日直が黒板を一番上（もしくは一番下）に移動させてから帰宅する習慣となっている場合があり、その理由として可動装置の延命をあげる場合があるが、この習慣と可動装置の寿命との因果関係は明らかではない。
[編集] 表面塗料（研ぎ出し黒板）
- 明治後半～1945年頃迄、漆器の製法を参考として、生漆・砥粉・対馬石粉・胡粉及び、油煙・松煙墨・柿渋などの材料が使われたと考えられている。色は全て黒色だった。
- 1946年、戦争終結の時期であり、生漆の入手が困難であったため、代用品として、カンバイ粉・ニカワなどが使われた。しかし納得のいく製品ができなかったことから、各業者が単独で購入していた少ない資材を共同で受給することになった。これが後に全国黒板工業連盟の基盤となり、黒板のJIS化につながった。
- 1952年、水成岩微粉末・漆・テレピン油・サイズ・ワニス・顔料、色は黒または緑色。この様な材料がJIS規格に制定された。
- 1974年、良質の合成樹脂塗料の開発により、黒板用塗料も著しく品質の向上がみられたため、黒板用塗料材料のJIS規格は、水成岩微粉末・着色材・合成樹脂塗料に改正された。
現在、JIS規格（指定品目）JIS S6007研ぎ出し黒板を製造する場合、改正後の塗料を使用することでJISマークの表示が可能となる。
[編集] 電子黒板
- 1984年、通常のホワイトボードの利用価値を高めるため、コピーを可能とする書き消し可能なシートを利用した、5面巻き取り式電子黒板『かわら板』が誕生した。これが、現在のファックス方式電子黒板の草分けとなった。
- 1986年、以前の5面巻き取り方式の欠点を改良した、画期的な4面エンドレス方式の『メディアボード』をはじめ、大手家電メーカーが続々と電子黒板市場に参入した。これ以降各社の商品は、多機能タイプと単機能廉価タイプに2分されていった。
- 1988年以降、次第に激化する価格競争の中、メーカー側は余分な機能を削除した電子黒板を発売した。そして、4面エンドレス及び2面式廉価版が主流となっていった。
- 1996年まで、全体的な市場規模は、毎年着実に伸びていったが、製品上・販売上弱い部分を持った企業は次第に減少していく半面、コンピュータと接続可能で、用紙も普通紙に印刷可能な電子黒板が誕生した。
現在、電子黒板の全体的な市場は伸び率が安定しており、この傾向は今後も継続すると考えられる。
