建国神廟
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建国神廟（けんこくしんびょう）とは、満州国の建国の元神とされた天照大神を祀った宗教施設。満州国皇帝の帝宮内にあった。1940年（康徳7年／昭和15年）創建、1945年（康徳12年／昭和20年）廃絶。
日本のいわゆる国家神道上の神社とはされなかったが、祭神をはじめ、建物の構造や儀式等は神社そのものであった。
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[編集] 概要
建国神廟は、1940年（康徳7年／昭和15年）、満州国の首都・新京にあった満州国皇帝の帝宮内に創建された。祭神は、日本の皇室の祖神とされる天照大神。天照大神は、満州国建国の元神ともされていた。
1940年（康徳7年／昭和15年）7月15日の払暁、建国神廟鎮座祭が執り行われ、天照大神の神降ろしが行われた。その後、皇帝・溥儀は、文武百官を集め、「惟神（かむながら）の道」を国の基本とする国本奠定詔書を宣布した。また、建国神廟の祭祀・運営を所管する皇帝直隷機関として、同日付で、祭祀府が新たに設置された。祭祀府の総裁には、満州国参議府副議長で元陸軍中将・近衛師団長の橋本虎之助が任命された。
建国神廟の創建は、溥儀の発案とされる。1939年（康徳6年／昭和14年）秋、満州国政府は非公式に、天照大神の神廟を帝宮内に建立する考えがあることを、日本の宮内省に伝えた。宮内省は陸軍省と協議して細部を詰め、1940年（昭和15年）6月21日付の外務大臣宛公文で、正式に満州国から日本政府に要請したことにより、内閣で閣議案の作成に着手した。内閣には、天照大神を他国の帝宮で祀ることに消極的な意見もあったものの、同年6月29日に「満洲国建国神廟創建ニ関スル件」を閣議決定し、即日、外務省を通じて閣議決定の内容を満州国政府に通達した[1]。この閣議決定では、満州国政府からの公文で通達された事項（建国神廟の創建、天照大神の奉祀、建国忠霊廟の創建などへの協力）を承服し、関係各省で研究の上、適切な措置を執ることなどを決めた。
昭和天皇は、満州国が天照大神を祀ることに、あまり気が進まなかったとされ[2]、「中国には古来、祭天の信仰があるから、天を祀るのが妥当ではないか」と言ったという[3]。
[編集] 霊代
建国神廟の霊代（神体）は、紐付きの白銅製丸鏡である。当初は、天皇からの神鏡の下賜を宮内省に申し出たが、「天孫降臨ノ事實ト似通ヒ到底受諾シ難」いとして断られ、次に伊勢神宮の分霊をうけたいと申し出たが、これも宮内省に断られてしまった。結局、満州国皇帝が伊勢神宮に鏡を持参し、所定の修祓（お祓い）をうけることで霊代とすることに落ち着いた。
そこで満州国は、鏡を京都の業者に調製させた。満州国皇帝が、皇紀2600年祝賀のため来日した際、完成した銅鏡を持参して伊勢神宮・内宮を訪れ、皇帝立ち会いの下、神楽殿で神楽を奏して修祓した。お祓いを受けた銅鏡は、満州国に持ち帰られ、帝宮内の神廟に安置された。
また、皇帝が天皇から贈られた剣も神宝として奉納された。
戦後、剣は祭祀府総裁の橋本虎之助が保管していたところ、ソ連軍が没収した。また鏡は、引揚者とともに博多港に上陸。博多引揚援護局の確認後、行方不明となっている。
[編集] 社殿
社殿は銅版葺木造の権現造で、内陣、祭祀殿、拝殿で構成されていた。
建国神廟は、満州国版「伊勢神宮」という位置づけで創建されたが、日本の宮中三殿のように帝宮内にあるため一般人が参拝することは事実上不可能であった。この帝宮内の神廟は、当初仮神廟とされ、後日、帝宮外に一般の参拝もできる神廟の造営に着手することとされた。
1942年（康徳9年／昭和18年）7月15日、新京郊外の浄月に新たに神殿を造営し、建国神廟を移転する計画が発表された。しかし、具体的に造営することなく満州国滅亡に至った。
[編集] 祭祀
[編集] 年間祭祀
祭祀には、皇帝が自ら主宰する大祭、皇帝の参拝が行われる中祭、月旦祭（毎月1日）・月例祭（毎月15日）などの小祭があった。
- 歳旦祭（1月1日） - 中祭
- 万寿節祭（2月6日） - 中祭
- 建国節祭（3月1日） - 大祭
- 祈穀祭（穀雨日） - 中祭
- 元神祭（7月15日） - 大祭
- 嘗新祭（10月17日） - 中祭
- 歳暮祭（12月31日） - 小祭
[編集] 特徴
- 神饌:厳寒時の調理が困難なこともあり、食材をそのまま供える生饌が採用された。満州国の特産物である高粱や大豆などが供えられた。
- 神楽:日本風の雅楽が採用され、儀式のときに奏された。
- 祝詞:延喜式祝詞に基づく「日文告文」と中国語の「満文告文」が用いられた。
- 神札:伊勢神宮の神宮大麻に倣い、「建国神廟神璽」が各機関に授与された。
[編集] 脚注
[編集] 参考文献
- 満州国史編纂刊行会編『満州国史 総論』満蒙同胞援護会、1970年
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 満洲国建国神廟 復原動画 - 神奈川大学・21世紀COEプログラム「海外神社（跡地）に関するデータベース」
