アーサー・セシル・ピグー
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アーサー・セシル・ピグー(Arthur Cecil Pigou、1877年11月18日 - 1959年3月7日)は、イギリスの経済学者。大経済学者アルフレッド・マーシャルの後継者とされる。兄弟弟子であったケインズが反古典派経済学であるケインズ経済学を立ち上げ、それに真っ向から対立し古典派経済学を擁護した。古典派経済学が影響力を失っていくなかで最後まで古典派の立場に立ち擁護したことから「古典派最後の経済学者」と称される。
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[編集] 生涯
イングランド南部のワイト島に陸軍将校の家族に生まれる。ハロー校を経てケンブリッジ大学キングス・カレッジに進学。最初は歴史学を専攻していたが、その後経済学に転向し1902年にキングス・カレッジのフェロー。1908年にアルフレッド・マーシャルの後任の政治経済学教授となり、1943年まで務めた。
[編集] 業績
雇用に関するピグー効果を主張し、創成期のケインズ経済学と真っ向から対立した、そのためケインズ、ケインズサーカス、ケインジアンたちとの大論争を巻き起こした。後の経済学者にピグー・ケインズ論争と呼ばれる。この論争で用いたピグーのケインズ経済学批判は現代経済学においても重要なケインズ経済学批判として認識されている。
[編集] ピグーの第2命題
ピグーによれば、所得再分配はそれが経済全体のアウトプットを減少させないかぎり、一般に経済的厚生を増大させる（ピグーの第2命題）。この命題は、限界効用逓減の法則から導かれたもので、所得再分配は貧者のより強い欲望を満たすことができるから、欲望充足の総計（これは効用の基数性に基づく）を増大させることは明らかであるとしている（「厚生経済学」）。
[編集] ピグー税
経済活動において市場を通すことなく便益を享受したり損失を被ることを外部効果という。これを補正するため、正の外部効果に対しては補助金を交付し、負の外部効果に対しては課税する。このときの課税をピグー税という。
[編集] ピグー効果とケインズ効果
物価水準Pの下落あるいは名目マネーサプライMの増加によって実質マネーサプライM/Pが増加したとき、利子率の下落を通じて投資が刺激されることで雇用・国民所得が増加する。これをケインズ効果という。これに対して、実質資産純残高（資産マイナス負債）の増加を通じて消費が刺激されることで国民所得が増加する。これをピグー効果という。
[編集] 完全雇用をめぐるケインズとの論争
労働市場における失業の問題に関しては、古典派の立場にたつピグーとこれを批判したケインズの対立がある。
ピグーは、市場の自動調節機能(価格の伸縮性)を肯定する古典派の立場から、労働市場における一時的な失業は価格調整(名目賃金の切り下げによる実質賃金の下落)によって消滅して「完全雇用」が実現されるため非自発的失業は発生しないとした。
これに対して、ケインズは、古典派の主張するような名目賃金の切り下げが可能であると仮定しても、そのことによる購買力の低下は、物価の下落を招いて実質賃金の下落を抑制する反面では、国民所得の減少を招いて失業者をかえって増大させると反論した上、「伸縮的な賃金が持続的な完全雇用を維持できる」という古典派の想定を否定した[1]。
また現実の労働市場では、組合活動などによる名目賃金の下方硬直性（最低賃金のことを指すと考えてよい）が存在していることを指摘した上[2]、現在の名目賃金の下で働きたい全ての人が職についた場合の雇用量としての「完全雇用」が実現せず、非自発的失業が発生してしまうとした。そのため、ピグーら古典派の言う需給調整メカニズムは労働市場においては機能しないと主張した。
これらのことにより、ケインズは非自発的失業は総需要の不足に起因するとした上で、有効需要の政府による管理を求めた。
[編集] 語録
「経済学者がやり遂げようとしている複雑な分析は単なる鍛練ではない。それは人間生活の改良の道具である」(「厚生経済学」序文)
