鮎川純太
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テクノベンチャー株式会社代表取締役会長
米国マサチューセッツ州ボストン出身
米国マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）大学院修了
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[編集] 企業
テクノベンチャーは、日本ベンチャーの草分けとして活躍した鮎川純太の祖父、故鮎川義 介（旧日産コンツェルン総帥）が終戦後、ベンチャー企業およびベンチャー企業家の発掘・ 育成の重要性を痛感し1952年（昭和27年）に設立
その後、鮎川純太の父、故鮎川彌一がその志を受け継ぐとともに、ＭＩＴの終身理事を務 め、幅広いネットワークを作り、日本におけるベンチャーキャピタルのあり方を提案した。
創業者の鮎川義介が、現在の日産、日立グループの産みの親と言っても過言ではない為、 それらの企業との絆が深い事が大きな特徴である。
日産コンツェルンに関連する資料を調べれば、その繋がりのみならず、日本経済の動きや 組織の編制など、現代の多くの企業の手本になっている事がよく分かる。
[編集] 経歴
成蹊大学経済学部卒業。マサチューセッツ工科大学で経営学を修める。 帰国後、山一證券株式会社企業開発部においてサンスイの英企業への売却や日経企業による米国ベンチャー企業の買収等、国内外のＭ＆Ａを担当する。 1991年父鮎川彌一の死去に伴い、1992年にテクノベンチャー代表取締役会長として入社。 その後、1993年6月代表取締役社長を兼務する。
財団法人日産厚生会など、多くの財団法人や企業との繋がりも深くそれらの理事・役員も兼務している。
2005年1月11日に女優の杉田かおると結婚。同年8月11日に離婚。 離婚騒動の際に、元妻が関西テレビの番組にて、過剰な発言をした事に対して「事実関係を歪曲しており自分の社会的評価を低下させ、名誉を毀損・侮辱するものである」とし、関西テレビに訂正放送と謝罪を要求、その後、放送倫理・番組向上機構の人権委員会に同内容の人権救済の措置を申し立てた。
審理の結果、鮎川の主張は認められ、人権委員会は関西テレビ側に再発防止を求める「勧告処分」を下した。
（なお、「勧告」は人権委員会決定の中で最も重い処分である）
2006年10月に東証マザーズ上場企業（セキュリティーソフト関連）の社長に就任、その後、2007年に退任
[編集] 親族
鮎川義介 1880年～1967年 東京帝国大学（現・東京大学）工学部機械学科を卒業後、米国での実地研修を経て実業界への第一歩を踏み出す。 日産自動車の設立をはじめ、旧日産コンツェルンの発展に尽力。1945年には日産自動車、日立製作所、日本鉱業（現・ジャパンエナジー、日鉱金属）日産化学など77社を擁し、金属、機械、化学などの分野を網羅する日本最大の企業グループに育てあげる。 1952年、テクノベンチャーの前身である中小企業助成会を設立し日本におけるベンチャー企業支援組織の先駆けとなる。
鮎川彌一 1923年～1991年 東京帝国大学（現・東京大学）農芸学科を卒業後、日本冷蔵株式会社（現・株式会社ニチレイ）に入社後、食品化学研究のため渡米。マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）において大学院博士課程修了。日本人として戦後初の博士の称号を受ける。 帰国後は多国籍総合食品化学会社ＣＰＣの子会社・日本ＣＰＣ株式会社に入社し、会長に就任。また、父・鮎川義介が設立した中小企業助成会を再編し、1974年にテクノベンチャー株式会社として改称して、代表取締役社長に就任。ＭＩＴの終身理事をはじめ、日本、諸外国企業の取締役を務めるなど、世界に広がる人脈やネットワークを活かしベンチャー企業育成に力をいれた。
現在もＭＩＴとの関係は密接であり、産学協同を目的としたＭＩＴ日本事務所のサポートを含めた関係を続けており、鮎川彌一の意志は受継がれている。
[編集] 関連項目
- 鮎川義介 | 近代日本人の肖像
- 放送倫理・番組向上機構
- ロバート・Ａ・スワンソン
- 戸畑鋳物株式会社・ *日立金属
- 久原鉱業・久原房之助
- 日産コンツェルン
- 満州重工業
- 中小企業助成会
- 日本中小企業政治連盟
- 財団法人日産厚生会
- ＭＩＴ（マサチューセッツ工科大学）
