日本無線

第二次世界大戦終戦前までは主に無線通信機器の軍需財閥として著名。財閥としては中島飛行機や日立・日産グループなどと並び称される位置にあった。戦後は財閥解体のあおりで、東京都の日本無線、長野県の長野工場は長野日本無線に、上田工場は上田日本無線に、諏訪工場は諏訪日本無線として独立。諏訪日本無線は現存しない。

戦後の荒廃のなか、軍事技術の民間への転用を推進。当時、日経連会長でもあった櫻田武が率いる日清紡績の支援を受けて企業としての建て直しを図る。同時期に、技術部長をしていた中島茂博士のリーダーシップのもとで、超音波診断装置をはじめて開発したのも同社である（後に医療機器部門は子会社（現在のアロカ）として独立）。無線通信機器の老舗で、官公庁、船舶関連向けに強い。

[編集] 特徴

赤地に金枠・「JRC」の金文字のエンブレムで知られる。アマチュア無線家達からは“赤バッジ”の愛称で呼ばれ、機器は高級感と信頼性から憧れの的であったが、 2002年1月に、アマチュア無線向けトランシーバーの販売が完了。また2007年1月に受信機の販売も完了し、事実上アマチュア無線機からは撤退。唯一のアマチュア無線向けの販売商品は、リニアアンプのみとなった。

[編集] 携帯電話事業

1985年頃から2002年頃にかけて、NTT及び事業譲渡したNTTドコモ向けに自動車電話や携帯電話端末を供給していた。メーカー記号は会社の略称の「JRC」より「R」を使用していた。事業初期より参入し、アルファベット1文字のメーカー記号及びムーバを名乗る事が出来る特権を得ていた。2001年に発売されたR691i GEOFREEはドコモ初の防水性能端末であった。また、セルラー・IDO（現在のau）向けにも、1996年に端末を供給している。現在は携帯電話端末事業からは撤退している。撤退理由には総計３万台程度しか本体が売れなかったためにドコモと折り合いがつかなかった言われている。

また、携帯電話基地局用として移動体通信用アンプ、かつての高性能アナログ電話基地局用、現在の超低ノイズのデジタル電話基地局用をリリースしている。

PHSでも端末を供給し、アステルグループ向けに事業開始の1995年より、端末を供給していた。アステルのAJ-51は唯一のドットi対応機であった。アステルグループの事業縮小に伴いAJ-51を最後に、供給を終了している。2003年のAH-J3001V・AH-J3002V（AirH"Phone、通称味ぽん）より、DDIポケット（現在のウィルコム）に端末を供給開始、現在はウィルコム向けのみ供給している。PHSのメーカー記号は頭文字の「J」である。