宗門改

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宗門改（しゅうもんあらため）は、江戸幕府が行った宗教政策および民衆統制政策。当初は、キリスト教の禁止に伴うキリシタンの摘発および改宗を目的としていたが、寺請制度による宗門人別改帳が整備されてくると、住民調査的な制度となっていった。

キリスト教は1549年（天文18年）にフランシスコ・ザビエルによってカトリックが日本に伝えられて以来、貿易などを通して信者（キリシタン）が増加した。しかし、他国による侵略などを憂慮した豊臣秀吉は1587年（天正15年）宣教師追放令を出してキリスト教の排除に乗り出し、江戸幕府もこれを引き継ぎ1612年（慶長17年）まず幕府領内にキリスト教禁止令を出し、翌年には全国的にキリスト教が禁制となった。

当初、幕府はキリスト像が刻まれた板を踏ませる踏絵や密告の奨励などを行うことによりキリシタンの取締りを実施し、キリシタンではないことを仏教寺院に請け負わせてその証明とした（寺請制度）。1637年（寛永17年）からその翌年にかけて九州でおきた島原の乱の後、1640年（寛永17年）幕府は宗門改役を設置し、1664年（寛文4年）には諸藩に宗門改役を設置するよう命じている。1665年（寛文5年）には日蓮宗のうち強硬派である不受不施派が禁制となったことにより、他宗派に改宗させる宗門改の対象となった。1671年（寛文11年）幕府は宗門人別改帳の作成を義務付け、原則として特定の仏教寺院（不受不施派を除く檀那寺、藩によっては神社もあった）に属する寺請制度とともに宗門改が確立した。宗門改の制度は、1873年（明治6年）キリスト教の禁制が解除されるまで続いた。