ゲームセンター
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ゲームセンター（英称：game arcade）とは、アーケードゲーム機を専門的に設置する遊技施設を言う｡俗に「ゲーセン」と略されることも多い。
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[編集] 概要
主なゲーム機ジャンルとして、プライズゲーム（「UFOキャッチャー」などの類）、格闘ゲーム、シューティングゲーム、ガンシューティング、音楽ゲーム、レースゲーム、メダルゲームなどがある。
「ゲームセンター」（game center）は和製英語であり、英語では「game arcade」または「penny arcade」と呼ばれる。ゲームファンに限定すれば、海外でもgame centerで通じる場合もあるようだ。業界内部や業態を正式にいう場合では「アミューズメント施設」と呼ぶ。 これは1980年代以降、当時アーケードゲーム業界のリーダー役だったセガの中山隼雄が、自身が社長を務めるセガ系列の施設や業界団体において、イメージ改善の為に積極的にこの呼称を推進したことによる。
一部のマニア向け雑誌とユーザーは、この一般化路線を嫌い、あえてゲームセンターの呼称に拘る者や、アミューズメント施設と名乗る施設が、ビデオゲームなどを1台も設置せずプライズマシンやシールプリント機のみで営業することが増えたことから、アミューズメント施設をゲームセンターとは別のものであると区別して分類する者も居る。アミューズメントスポットと呼称される場合もあるが、この場合は、ゲームセンターに限らず、単に「娯楽のための施設」と形容する場合に使われることが多い。但し、最近ではパチンコ店やパチスロ店などの7号営業の店舗も「アミューズメントパーク」などと名乗ることが増えたため、当初ほどはイメージ改善に繋がらないとする業界関係者もいる。
メダルゲームで使用されるメダルには、基本的に「For amusement only」と記されていること、近年のプライズゲームが、景品を主役とした営業となっており、このことからアミューズメント施設に対して「単に換金しないというだけで、やることはカジノと変わらない」「射幸心を煽っていると指摘されないギリギリの線で射幸心を煽る営業をしている」「遊びを売っているのではなく、景品に対する期待感を売っている」などとする批判もある。なお、パチンコやパチスロなどと比較して、プライズゲームやメダルゲームのペイアウト率は極端に悪いのが普通である[要出典]。また、プライズマシンの料金あたりのプレイ時間は短く、ゲーム内容も陳腐であるため、プライズマシンしか設置されていないアミューズメント施設は長期滞在に耐えうるものではなく、ゲームセンターと異なりこのような施設は外出の主目的となりえないため単独での集客力を持たない欠点がある。そのため、テナントとして入居している施設の集客力の低下を理由に閉鎖されることも多く、2008年春ごろには、セガとナムコが、ガソリン価格高騰による郊外型SCの集客力が低下したことなどを理由に、郊外型アミューズメント施設や、大型機の設置できない小型店舗を中心とした不採算店舗の大量閉鎖を予定している。
[編集] 営業規則
1985年2月13日より施行された風適法により、設置される遊技設備や施設形態によっては同法第二条1項8号が適用され、営業に際し風俗営業の許可が必要となった。これにより、営業時間は基本的に10時～24時で共通している（法律では「日の出より」と定められているため、早朝から営業している店舗や逆に12時から営業していたり、23時以前に閉店する店舗もある。また、年末年始や特定の地域など、公安委員会が定めた場合は午前1時まで可能）
さらに同法では、
- 金銭を用いた賭博行為の禁止（これは刑法でも定められている）
- ゲームの結果に応じて賞品を提供することの禁止（これは賭博とみなされることもある）[1]
- 客に貸し出したメダルなどを、営業所外に持ち出させること、あるいは預り証などを発行することの禁止
- 営業時間と営業可能場所の制限
- 18歳未満の者の22時以降の立入禁止 -
このほか16歳未満の者は、風適法第二十二条五項に基づき各都道府県で施行される「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行条例」や青少年保護育成条例などの定めにより、17～20時以降・もしくは日没以降は立入禁止となる（詳しくは右の画像参照、さらに福島県・沖縄県では18歳未満の者は20時以降は入場できない）。保護者同伴であれば入場できる地域もあるが、22時以降は入場できない。その他、一部店舗では学生服着用の場合別の規制があったり一部地域の学校では保護者同伴でなければ立入禁止であったり、保護者同伴であっても終日立入禁止としている場合もある（このような地域では、トラブル防止の観点から店舗側の自主規制で時間帯に関わらず18歳未満の入場を禁じていたり、子供向け機器（キッズメダルやキッズカード）の設置をしないようにすることがほとんどである）。例外として、休日など学校が休みの日は警察やPTAなどの補導の対象にならず、有名無実になっていることが多い。
赤=17時まで、黄=18時まで、緑=19時まで、水色=20時まで、桃=日没まで - 床面積に占める規制対象ゲームの投影面積を3倍した割合が90パーセント以下でなければならない
などの規制が課されている。
この規制に違反した場合、改善命令が出されるほか、悪質な場合は、営業停止や、新規出店の停止となる。 特に、複数の店舗を抱える系列は、店舗に配属される社員（俗にいう店長）は、単なる現場管理者として申請されているのみであり、店舗そのものの開設許可は、経営母体の会社の名義で統一していることが多い。 このため、系列のどこか一店舗の不正が発覚した場合には、最悪の場合は、全ての店舗で一斉に営業停止となったり、数年間の新規出店が不可能など、多大な損失を被ることになってしまう（現実に、同系列の7号営業店舗での不正発覚によって巻き込まれる形で営業停止処分を受けた店舗もある）。 このため、この規制は、複数店舗の系列を持つ企業を中心に厳格に適用されている。逆に、賭博ゲームなどを設置する触法営業を行う運営者は個人経営であることが多く、オーナー（事実上の経営者）ではなく、店長（表向きの経営者）の個人名義で開設許可を取り、摘発の際には別の店長を用意して再び開設許可を取るような手法を用いている。 なお、取締りの強度は所轄によって異なるため、シャッターを下ろして深夜営業するようなことが黙認されている地域もあれば、乳児連れやベビーカーを曳いた客に対しても厳格に年齢制限を適用する地域もある（特にPTAの圧力が強い地域）
同法の対象外となり、前述の規制から除外されるのは、
- 「射幸心をそそるおそれのある遊技に用いることができる」遊技設備（ピンボール機、一部のビデオゲーム機など）や、「賭博に用いられる可能性がある」遊技設備（メダルゲームやプライズマシン）を置かない場合
- 床面積に占める規制対象ゲームの投影面積を3倍した割合が5パーセント以下の場合
などである。 ボウリング場や24時間営業のレジャーランド、旅館等で深夜もゲーム機が稼働していたり、ショッピングセンター・スーパーマーケットなどに併設されている小さなゲームコーナーで、上記の法律や条例に基づく入場規制がない場合は、この規制対象外となる要件に該当するためである（単に、ボウリング場やスーパーマーケットという立地条件だから、規制の対象外になるわけではない点に注意が必要）。なお、このような施設では、法律上自動販売機とされるプリクラあるいはキッズカードや、法律上乗物遊具とされるコックピット筐体のレーシングゲーム（アップライト筐体では規制対象になってしまう）の設置割合が極端に高いのが特徴である。
ちなみに、ゲームセンターは性風俗店と同じ法律で規制されているので、一部の業界人はそれをネタにしている。
- 注：当然だが、法律内での規制のカテゴリは性風俗とは別枠である。
[編集] 業態と主な運営業
[編集] メーカー直営型
アンテナショップ的な役割も担うため、自社製品の先行投入が行われることもある。また、セガ・タイトー・ナムコは別格として、その他上位のゲームメーカーはロケテストの際に自社店舗を持っていないと、他社に頭を下げて協力を依頼しなければならなかった（但し、直営店を持っていても、例えばタイトーが「ニンジャウォーリアーズ」のロケテストをナムコ直営店で行うなど、あえて他社運営の店舗で行うこともある）。当然その場合は、ロケテスト期間中の売上などの重要な情報も筒抜けになってしまう。そのため多少無理をしても、自社で数店舗運営を行っていたが、近年はロケテストを公開で行う（販促資料としてインカムなどのデータも公開する）ことが多くなったこともあり、減少している（実際にカプコンやコナミは直営店を手放している）。
- セガ（「セガワールド」「クラブセガ」等の経営）
- ナムコ（「プレイシティキャロット」「ナムコランド」「プラボ」等の経営。但し現在は、バンダイナムコゲームズとは別会社となっている）
- タイトー（「タイトーステーション」「タイトーイン」「セイタイトー」等の経営）
- カプコン（「プラサカプコン」「カプコサーカス」「ニッケルシティ」等の経営）
- アトラス（「ムー大陸」「ゲームパニック」等の経営）
- バンプレスト（2008年4月にナムコへ施設運営事業を移管）
- コナミ（「チルコポルト」等の経営を行っていたが、アムリードに事業譲渡し撤退）
- サミー・アミューズメントサービス（後に、セガに吸収合併）
- アドアーズ（「アドアーズ」「ゲームファンタジア」「ゲーメラス」等の経営。但し、現在はメーカーとしての活動は行っていない）
なお、メーカー系列の店舗は、「メーカー直営型」として一纏めにされることが多いが、実際には運営形態が区別されている場合が多い。
[編集] セガ
業界最大手のセガの例だと、
- 直営店（セガワールド、GIGO、クラブセガ、ハイテクセガ系）
- 運営にまつわる要素の全てをセガ自身で行っている。ただし、建物の物件に関しては、不動産自体の自社保有はまれで、長期の賃貸契約である場合が多い。
- ジョイポリスは、セガ社としては、ゲームセンターではなく、屋内型テーマパークとして区別されるが、当然ながら直営である。
- 共同運営店舗（ハイテクランドセガ系）
- 建物の物件をオーナーに提供してもらい、実際の運営はセガが担当する。また建物に纏わる経費と、運営経費（光熱費や景品）の一部もオーナーが負担する。その代り、売上金は契約した歩率でオーナーと分配される（これが共同運営という名称の由来）。
- テナント入居契約の直営店と運営構造が似ているが、共同運営の場合は、オーナーに分配される売上金じたいにオーナー負担分の経費も含まれる。したがって、営業成績の良い店舗では、オーナーは単純な家賃収入以上の収益を期待でき、セガは不動産にまつわる経費が圧縮できるメリットがある。このため、1990年年代は盛んに出店されたが、売上が下がると、特にオーナーの負担が過大になるため、2000年以降は順次閉鎖されているようである。まれにオーナーによる持ち込みの機器が入荷することもあり、またオーナーの意向が営業方針に多少反映されている。
- 様々な事情から、1990年代はハイテクランドセガ系の標準とは異なる、セガワールド系の装飾が施された店舗が多く、特にセガワールドのロゴまで使われている店舗は、非常に紛らわしい。
- 先方運営店舗（ハイテクランド系、先方ブランド店舗）
- いわゆるレンタルロケで、機械のレンタル契約が該当する。個人経営の店舗などセガ社の名義で風営法の営業許可を取得していない店舗と、もともと風営法の規制に該当しない、ごく小規模なゲームコーナーが該当する（つまり、セガが運営に関与しないのが名称区分の由来）。前者は、当然ながらセガは運営には関与しないが、後者に関しては、契約条件によってはセガ社がアルバイトやパートを派遣することもある。
- レンタルロケという区分であるが、例外的な機種を除いて固定のレンタル料は取らず、前述の共同運営店と同様、売上金そのものを分配する形式を取る。景品など例外を除き、原則的に保守費用はセガ社が負担である。逆に、光熱費や建物に関わる経費、人件費はオーナーが負担する。
- 1980年代は、独立したハイテク系店舗として開設されていた。1990年代以降は、大半がスーパー内などの小さなゲームコーナー的な店舗、あるいは、他業種の店舗の店頭に数台程度の規模で設置されたレンタル機を管理上（つまり書類上）ハイテクランド系に編入しているだけの形態が多い。
- 機器のレンタルだけを受け、店舗名にはオーナー独自のブランドを用いることも過去には多かった。中には、ダイエーレジャーランド（現らんらんらんど）の様に、ラインナップの充実を目的に複数のメーカー（ナムコ+セガ+ジャレコなど）とレンタル契約を結ぶ先方運営店舗も存在した。
- かつては、この業態の店はメーカーより機械のメンテナンスキーを貸与されないことが多かった。そのため、ゲーム機の設定の変更やメンテナンスが出来ず、機械トラブル発生時はどのような軽微な症状であってもすべてメーカーサービス対応となった。消耗品の補充などの必要性が高くなった現在では、金庫キー以外は貸与されるのが普通である。
- その他
- 上記の3つの系統に区分出来ない、特殊な契約の店舗。店舗名に独自のネーミングが多い。殆どの場合、ハイテクセガ系かハイテクランド系の運営スタイルに、特殊な契約条件が付帯する。
- 一例として、現アムリード系列のアミュージアムは、1990年代は、系列店の一部がセガとの共同運営であり、建物の物件やブランドをアムリードが斡旋するが、実際の運営はセガが行っていた（つまり、実際はハイテクランドセガ系）。
などと区分されており、ハイテクランドセガ系やハイテクランド系の店舗は、厳密には直営店ではない（但し、共同運営店舗は運営自体をセガが行うという点でフランチャイズチェーンとは大きく異なるビジネスモデルである）。
また、セガの場合、現場の店長は、新製品として投入される機械の選択権が原則的に無く（在庫の中古品なら可）、個々の店舗の経営状態や、そのエリア内での店舗間の序列を元に、上流の担当者が投入機械のランクを判断するので、完全直営店だからといって、自社製品も含めて新製品の入荷が優先されるとは限らない点に特徴がある（逆・・・つまり、割り当てられた機器の入荷を拒否することはよほどの機械（バーチャファイターシリーズなど）を除けば可能である）。 そのため、都市部や営業成績のよい店舗であればともかく、それらと比較して元々経営面で不利な地方の店舗で、在庫処理や不人気のゲームが割り当てられた場合は、必然的に厳しい状況になる。
ただし、別の視点で見れば、他社製品の場合は大口顧客として、また自社製品の場合は、当然ながら原価+配備に掛かる実費で導入でき、さらに、ある程度はグループ店舗全体で経費を分散できる。 そのため、個人経営や地方のオペレータレベルであれば、到底すぐに導入できないような人気商品、あるいは高価なメダルゲーム機やコクピットタイプのゲーム機などでも、必要と判断されれば、店舗の格より上の機種でも導入が可能という点ではメリットとも言える（なお1990年頃までは、景気がよかったにもかかわらず、地方などは、人気製品でも数ヶ月遅れ、あるいは何時になるか分からない都市部のお下がりが来るのを待つのが普通であり、現在のように、知名度のある新製品であれば、概ね発売日から日をおかずに入荷するなどは、メーカーの直営店でさえ珍しかったことを付記しておく。またそれが、コピー基板や海外版の逆輸入基板が出回る下地になっていた）。
このため、一度経営が悪化した店舗は、減価償却さえ待たずに人気機器を引き上げられたり、他社に中古機を販売する際に優先的に撤去されるなどの憂き目に遭い、更に経営を悪化させて閉店に至ることが多い。
- ただし、セガの場合は資本が強いため、他社と比較すれば、売り上げ低迷から実際に撤退するまで粘る期間は長い方ではある（逆に言えば、社内で数の上では最大である店舗運営要員の殆どは、現場で燻る期間が非常に長いということである）。
- またセガは、店舗運営部門から他部門へのキャリアパスが実質的にない（逆に、店舗運営部門への異動はどの部門からでも可能。つまり社内的には、その程度の身分である）。
- そのため、殆どゼロに等しい管理職の席を取れない限り、キャリアパスに先はない。人材の定着率は非常に悪く、20代のうちに大半の社員は自発的に退職するほど、厳しい現場である。このため社員の士気が非常に低く、ジョイポリスでの死亡事故などの重大事故発生の遠因ともなっている。
場合によっては、店舗が閉鎖候補に上がったときに、社員が同時にリストラ対象になるのをきっかけとして、退職金などを資金として所属店舗を買い取り、独立して先方運営店舗（店の権利のみ買い取り、機器は改めてレンタル契約）や、個人経営型店舗（権利・機器などを含めてすべてを買い取る）となることもある。
完全直営でない店の場合、この段階で、てこ入れとしてセガが入手できないコナミ系の機器[2]などを持ち込むなどのケースもあり、最終的にリースを受けていた機器を買い取って独立することもある。もちろん、オーナーが持ち込んだ機器の売り上げはすべてオーナーが得るため、末期症状（メーカーからのレンタル機器とオーナー持ち込み機器がほぼ同数か、それ以上にオーナー持ち込み機器が多くなる状態）になると、メーカー派遣の店員のほかにオーナー直属の店員を配置してオーナー持ち込み機器の保守に従事させるようなこともある（メーカーはオーナー持ち込みの機器の面倒までは見ないため）。 また、セガの場合は存在しないが、逆にメーカーがオーナーとなって店舗と機器を用意し、運営のみを委託する形態もある。
[編集] 娯楽施設型
パチンコ店やボウリング場、映画館、カラオケボックスなどを運営する企業が兼業することが多く、利用促進策の一環としてボウリングのスコアカードや映画チケットの半券でメダル貸し出しなどの特典をつけることがある。近年はゲームセンターがパチスロ屋に吸収される事が多い。
- ファンフィールド（「パロ」「らんらんらんど」等の経営）
- ザ・サードプラネット
- スガイ・エンタテインメント
- 北東商事（「キャッツアイ」「レジャスポ」等の経営）
- ワイドレジャー（「楽市楽座」の経営）
- ネクストジャパン
- ソユー
- ユニカ（「宝島」等の経営）
- マタハリー（「PIA」「サントロペ」「SILK HAT」等の経営）
- ラウンドワン
- アピエス
- アリサカ（「アーバンスクエア」等の経営）
- ドリームインフィニティ
- ユーズ（「ユーズランド」等の経営、カトウ(旧 カトウ製作所)の関連会社）
[編集] 商業施設併設型
商業施設の空きスペースの有効活用を狙ったもの。単独の店舗のほか、ショッピングセンターのような大型商業施設内に置かれることも多い。百貨店の屋上ゲームコーナーもこの一つである。近年は汎用筐体が僅かあるいは全く無く、ファミリー向けプライズゲームなど専用筐体だけという形態も珍しくない。このため、かつてのように子供をゲームで遊ばせている間に買い物を済ませるような使い方は出来なくなり、子供をつれて来店し、短時間遊んだら子供をつれて退店する客が大半となった[3]。
[編集] 個人経営型
インベーダーブーム時、全国に乱立したスタイル。いわゆる駄菓子屋ゲーセンもこの一つである。その後のアーケードの運営経費の増大や衰退に伴い、現在は小規模でもうまく経営している店か、店長がゲームマニアという、半ば趣味で営業しているような店程度しか残っていない。 また、地方の独立系の業者で、店舗の作りがメーカー系に準じた質の店舗などは、殆どが実際はメーカー系のレンタルロケだったり、他業種（主に観光業･･･ぱちんこ業を含む）の副業・節税対策的な店舗であることが多い。
[編集] 脚註
- ^ 現行のプライズゲームは、提供されるものの市価が概ね800円程度であれば賞品とはみなさないという監督官庁（警察）の解釈を得て営業が許されている（→プライズゲーム#景品について参照）。
- ^ 両社間の過去の軋轢により、セガはコナミ製品を導入しない（コナミ側が販売しないと言われており、たとえ導入してもe-amusement回線の契約が困難であったり、補修などアフターサービスの面でも様々な障害があるという）。旧サミー運営の店舗は経営統合後もe-amusement回線の契約をしていたが、セガに移管された時にコナミ側から契約を解除されている。かつてはナムコも同様であったが、現在は和解しているようで、ナムコ系の店舗でもe-amusement回線の契約は結ばれているが、設置店舗検索で表示されず、新品機械（グランドクロス等）の導入もない
- ^ 特に仙台ヒルサイドアウトレット内
