ナッシュビル

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この項目ではテネシー州の州都について記述しています。その他の用法についてはナッシュビル (曖昧さ回避)をご覧ください。

位置
ナッシュビル

愛称: "Music City"


座標: 36°10′00″N, 86°47′00″W
歴史
成立日	1806
{{{成立区分1}}}	{{{成立日1}}}
{{{成立区分2}}}	{{{成立日2}}}
旧名	{{{旧名}}}
創設者	{{{創設者}}}
行政
国




	ナッシュビル
市長	Bill Purcell (民主党)
地理
面積
市域	1362.5 km² （526.1 mi²）
陸上	1,300.8 km² （502.2 mi²）
水面	61.8 km² （23.9 mi²）
水面面積比率
市街地
都市圏
標高	182 m （597 ft）
人口動態
人口	（2005年現在）
市域	575,261人人
人口密度	442.2人人/km² （1,145.5人人/mi²）
市街地	人人
市街地人口密度
都市圏	1,422,544人人
都市圏人口密度	人km² （人人/mi²）
備考
その他
等時帯	中部標準時（UTC-6）
夏時間	中部夏時間（UTC-5）
{{{郵便番号の区分}}}	{{{郵便番号}}}
市外局番	{{{市外局番}}}
ナンバープレート	{{{ナンバープレート}}}
ISO 3166-2	`{{{ISOコード}}}`

公式ウェブサイト: http://www.nashville.gov/

ナッシュビルの街並

ナッシュビル、1st street

パルテノン

ナッシュビル（Nashville）はアメリカ合衆国テネシー州の州都である。

[編集] 概要

カントリーミュージックの中心地としてよく知られており、音楽産業が発展、カントリーミュージックに関連した博物館があり、多くのイベントが開催される。いわゆる"Music Row"には大小合わせて200近くの音楽スタジオが並ぶ。また街の北側にあるレジャー施設『オプリランド』(Opryland）はカントリーのメッカとしてアメリカ人の古きファンたちに親しまれている。オハイオ川支流であるカンバーランド川沿岸に位置し、当初は交易拠点として栄えた。川沿いの1st streetには、そのころの倉庫の面影を残す建物がある。（条例により外観を保存することになっている）南北戦争では激戦地の一つにもなった。アテネのパルテノン神殿を模した建築があり、南部のアテネの異名を持つ。一帯の経済、金融の中枢でもあり、機械、食品、化学工業が発達。周辺の町にはGM サターン工場や日産スマーナ工場などの自動車工場がある。西部には南部の名門であるバンダービルト大学がある。産業は発展しており、人口は約55万人（2004年）で増加傾向にある。

2008年1月に在ナッシュビル出張駐在官事務所が開設。これにより、在ニューオリンズ総領事館は廃止された。また同年度中に総領事館に格上げされる予定。

2008年には米国日産の本社がカリフォルニアから移転予定。

[編集] 地理

アメリカ合衆国統計局によると、この都市は総面積1,362.6 km² (526.1 mi²) である。このうち1,300.8 km² (502.3 mi²) が陸地で61.8 km² (23.9 mi²) が水地域である。総面積の4.53%が水地域となっている。

[編集] 人口動勢

2000年現在の国勢調査 ^GR2で、この都市は人口569,891人、237,405世帯、及び138,169家族が暮らしている。人口密度は194.5/km² (503.7/mi²) ある。194.5/km² (503.7/mi²) の平均的な密度に252,977軒の住宅が建っている。この都市の人種的な構成は白人66.99%、アフリカン・アメリカン25.92%、先住民0.29%、アジア2.33%、太平洋諸島系0.07%、その他の人種2.42%、及び混血1.97%である。人口の4.58%はヒスパニックまたはラテン系である。2004年のナッシュビル市の人口予測は572,475人である。

この都市内の住民は22.2%が18歳未満の未成年、18歳以上24歳以下が11.6%、25歳以上44歳以下が34.0%、45歳以上64歳以下が21.1%、及び65歳以上が11.1%にわたっている。中央値年齢は34歳である。女性100人ごとに対して男性は93.8人である。18歳以上の女性100人ごとに対して男性は90.8人である。

この都市の世帯ごとの平均的な収入は39,797米ドルであり、家族ごとの平均的な収入は49,317米ドルである。男性は33,844米ドルに対して女性は27,770米ドルの平均的な収入がある。この都市の一人当たりの収入 (per capita income) は23,069米ドルである。人口の13.0%及び家族の10.0%は貧困線以下である。全人口のうち18歳未満の19.1%及び65歳以上の10.5%は貧困線以下の生活を送っている。民間労働力の4.6%は失業者である。