ジュリオ・ドゥーエ
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ジュリオ・ドゥーエ | |
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1869年5月30日 - 1930年2月15日 | |
生誕地 | ピエモンテ州ガゼルタ |
死没地 | ローマ |
所属組織 | イタリア陸軍 |
軍歴 | 1888~1916 1918~1921 |
最終階級 | 少将 |
部隊 | 陸軍航空局技術部長 |
戦闘 | 伊土戦争 第一次世界大戦 |
戦功 | 航空戦の先駆的研究 |
除隊後 | 軍事学者 |
ジュリオ・ドゥーエ(Giulio Douhet、1869年5月30日 - 1930年2月15日)はイタリアの軍人、軍事学者である。航空戦力の重要性や運用についての研究で先駆的な業績を残した。
目次 |
[編集] 年譜
- 1869年5月30日、イタリア王国北部ピエモンテ州ガゼルタで生まれ、民間の大学を卒業して軍に志願した。
- 1888年、砲兵科士官学校を卒業、さらに陸軍大学校、トリノ工科大学院を電気学を専攻して卒業する。この頃に「軍用星型エンジンの研究」や自動車化部隊の運用についての研究を行っている。
- 1900年、イタリア陸軍の参謀本部に配属された。
- 1909年、空軍力の運用についての論文を発表する。
- 1912年、トリノの陸軍第一飛行大隊に臨時大隊長(飛行船部隊長)として転属され、トルコとの戦争でリビア爆撃を行った。
- 1914年、ミラノ師団参謀長に補任され、第一次世界大戦に従軍するが、航空戦力の運用を巡り参謀本部と激しく対立した。
- 1916年、陸軍大臣に求められ意見上申するも戦争の指導と航空戦力の運用について政府批判したということで軍法会議で一年の禁固刑に処せられ、予備役に編入される。
- 1918年、ドゥーエの正当性が後の戦況から認められ、現役に復帰して名誉を回復する。復帰してからは陸軍航空局技術部長となるが、ドゥーエはこれを権限の不備という職務上の不満から辞職する。
- 1921年、軍法会議の判断が覆り少将に昇進し、航空委員に就任するが、数ヶ月で辞職した。この頃から航空問題についての著述活動を行い、『制空論』(1921年)で空軍力の重要性を論じた。さらに当時のイタリアは都市部に極端に人口が集中していた為、戦略爆撃をされると一ヶ月でイタリアは戦争の続行が不可能になると指摘した。
- 1926年以降に空軍次官の誘いで航空問題の啓蒙活動に携わった。
- 1930年2月15日、ローマで死去する。
[編集] 業績
[編集] 独立空軍の重要性
ドゥーエは全般的な軍隊の機械化、特に兵站などの戦闘支援部隊の機械化の必要性を第一次世界大戦が勃発する以前より主張していた。また航空戦力が将来戦においては非常に重要な戦力となることを見越し、独立空軍の創設を論じた。陸海軍でそれぞれ個別に運用されていた航空機もこの独立空軍の下で一元的に運用することや陸海軍に空軍が従属して作戦行動をするのではなく、空軍力の持つ戦略的攻撃の能力を十分に発揮するために独自に作戦行動することの必要性がその理由であった。ドゥーエにとって陸海軍の優勢は空軍のそれと比べて重要ではない。そのため将来の戦争の中心は全て制空権の確保にかかっているとし、独立空軍の必要性を唱えた。
[編集] 制空権の提唱
制空権は制海権の概念を受け継いだものであり、制空権は敵の空軍力の根拠地となっている地上施設を破壊することによって獲得できるものとされている。ドゥーエは敵の空軍施設を最優先の攻撃目標とすべきであり、制空権を獲得することに成功すれば、あらゆる次元に渡って優位を確保することにも繋がると考える。また制空権、すなわち地上施設を失えば制空権を奪還することは極めて困難となる。また空中戦は制空権では本質的に制空権を獲得できないともしており、現代の航空優勢の概念とは少し異なる側面もある。
[編集] 戦略爆撃の効果
ドゥーエは制空権を得るために重要なのは爆撃機であり、とくに戦争初期での全航空戦力を用いた戦略爆撃の重要性を主張している。これはドゥーエが総力戦の戦争観を持っていたことや、航空機やレーダーの技術が未完成であったこと、第一次世界大戦で陸上戦闘が長期化したなどの時代的な要素も関係している。戦略爆撃を行うことによって敵の軍事力基盤を破壊して速やかに勝利するという軍事思想は当時画期的なものとして受け入れられ、アメリカ陸軍などにも思想的な影響を与えた。しかし彼の考え方は爆撃機万能論にも繋がり、雷撃機や戦闘機を軽視してしまった為、第二次世界大戦時には世界で最も大規模な空軍をイタリア王国は所有するにも関わらず殲滅された。この戦略爆撃については技術的な問題があり、また核戦略研究者のバーナード・ブロディはドゥーエの戦略爆撃理論に科学的裏づけが不足している点を指摘しているように、その軍事学的な批判もある。
[編集] 参考文献
- 前原透監修、片岡徹也編集『戦略思想家辞典』(芙蓉書房出版)315項―320項
- 栗栖弘臣『安全保障概論』(ブックビジネスアソシエイツ社、1997)293項―287項